事例紹介

• 職員に対するナッジにより庁内ナッジ活用を実現（秋田県横手市）(PDF)

主な関連実績

2021年度

• 健診後の受診勧奨に向けたフィジビリティ調査（民間企業）
• 心の健康保持増進に関する製品・サービスの普及に向けた調査事業（経済産業省）
• 介護・フレイル施策の高度化・効率化による効果的な都民のフレイル予防、見守り増進事業（東京都）
• 被保護者健康管理支援ツール作成業務（墨田区）
• 行動デザイン研修会（京都市）
• 行動デザイン観点での社内システムUX改善支援（民間企業）
• 日経産業新聞記事の教材利用（課題発見・解決能力テスト）（民間企業）
• 歯周病予防に関する実証事業に係る調査研究（厚生労働省（民間企業））

2020年度

• 中高年層の安全運転を促す行動デザイン（民間企業）
• ICTを活用した交通安全教育サービスの受講促進施策デザインの検討（民間企業）
• 行動経済学に基づく運動促進ソリューションの企業・健保向けサービス設計支援（民間企業）
• 歯周病予防に関する実証事業に係る調査研究（厚生労働省（民間企業））
• ガス保安広報におけるナッジ理論の活用可能性調査（経済産業省）

2019年度

• ナッジを活用した生活習慣改善に向けた個別化サービス設計（民間企業）
• 行動経済学等の理論に基づいた人間の行動変容に向けた研究調査作業（民間企業）
• コンパクトシティ形成に向けたナッジ型アプローチ（国土交通省）
• 現役世代の生活習慣改善に向けた調査業務（札幌市）
• 特定健診受診率向上に向けた個別化受診勧奨（民間企業）
• 救急車の適正利用に向けた啓発事業へのナッジ活用（地方医師会）
• 人間の行動選択に関する研究調査作業（民間企業）

2018年度

• 患者特性に応じた双方向コミュニケーションシステム開発支援

2017年度

• 福島県の風評被害に関する消費者心理調査（経済産業省）
• 健康無関心層への情報伝達を担う健幸アンバサダー養成事業支援（民間企業）

2016年度

• IoT推進のための新産業モデル創出基盤整備事業（企業保険者等が有する個人の健康・医療情報を活用した行動変容促進事業（経済産業省）

その他メディア掲載・講演等

• 社会の「困った」に寄り添う行動経済学　実践編　タクシーの違法客待ちを減らすには？　インタビュー掲載（小林健太郎）
  （Wedge　2022年10月号）
• 行動経済学で選択促進　首都圏自治体、「ナッジ」活用に動く　コメント掲載（小林健太郎）
  （日本経済新聞　10月8日朝刊）
• 見過ごせない「目力」、防犯・マナー啓発看板に活用…違法停車８８％減、ベートーベンの「目」で自転車盗半減　コメント掲載（小林健太郎）
  （読売新聞　9月29日夕刊）
• ヘルスケア分野における行動経済学を活用した行動変容アプローチ法　～国内外の最新活用動向と今後のビジネスチャンス～（桜花和也、小林洋子、西口周）
  （新社会システム総合研究所セミナー　2022年9月）
• 一人ひとりのwell-beingを実現するデジタル時代のヘルスコミュニケーション
  （『経営研レポート』連載　2022年9月）
• フレイルリスク「見える化」・行動変容促進による介護予防高度化ソリューションの実装化事業が、東京都内における次世代ウェルネスソリューションの社会実装モデルとなる連携プロジェクトに選定　～スマホで健康行動を後押しすることで高齢者のフレイル予防に貢献～
  （ニュースリリース　2022年8月）
• ナッジの活用でタクシーの違法停車時間が最大9割減少～タクシー駐停車マナー改善に向けた京都市との共同実証の実施結果について～（2022年5月／NTTデータ経営研究所　京都市）
  （ニュースリリース）
• グリーンリーダーシップのための行動デザイン（2021年11月号／小林洋子、江井仙佳）
  （情報未来）
• 「スマートフォンの日常使いから、フレイルリスク（虚弱リスク）を「見える化」し、行動変容につなげる実証実験が東京都のウェルネス事業における事業化促進プロジェクトに選定※1～コロナ禍で外出を控える高齢者の健康維持向上に貢献～」
  （ニュースリリース）
• 「働く人のメンタルヘルスとサービス・ギャップの実態調査」コロナ禍で40-50代の「社会的成功者」にメンタル不調者が増加～必要なケアが届いていないサービス・ギャップが明らかに～（2021年9月／坂井田萌ほか）
  （ニュースリリース）
• 健康経営につながるキーワード「ナッジ」
  （『東京商工会議所　健康経営アドバイザー・エキスパートアドバイザー共通テキスト　2021-2022』）
• 電波新聞「「ナッジ」応用の意義や進化の方向性」　インタビュー掲載（小林健太郎）
  （電波新聞　2021年8月5日）
• 電波新聞「デジタル技術で行動変容後押しIT各社が相次ぎ実証実験」コメント掲載（小林健太郎）
  （電波新聞　2021年7月15日）
• 人の行動を促すクリエイティブとは？ニューロテクノロジー、行動経済学（ナッジ理論）の運用型広告への応用（茨木拓也、小林健太郎）
  （株式会社キーワードマーケティング　2020年12月）
• 「コロナ禍における健康二次被害対策への行動デザイン活用の可能性について～高齢者の行動変容にはポジティブメッセージを～」（西口 周）
  （『経営研レポート』　2021年6月）
• 「エビデンスに基づく行動変容施策～本当に人を動かすために～」（2020年9月／小林健太郎）
  （情報未来）
• 「本当に人を動かすことが出来る施策とは？行動変容施策立案のためのエビデンス創出オンライン実験を実施」（2020年8月／小林健太郎/茨木拓也）
  （ニュースリリース）
• パンデミック下におけるナッジ活用の可能性（2020年7月／小林洋子）
  （情報未来）
• 「健康無関心層の行動変容に対する効果的な介入手法の解明に向けた調査～無関心層への介入手法は、「自然に、寄り添い、簡単に」が効果的～」
  （ニュースリリース）
• 「ウィズコロナ時代の行動変容を支援～行動デザインサービスの提供を開始～」
  （ニュースリリース）
• 「ナッジで人の行動を後押しする?行動デザインのすすめ」（小林洋子）
  （焼津市役所幹部職員会議研修会　2020年1月）
• 「Read, Write and Virtualize the Brain: Business potential of Neuro Technology」（茨木拓也）、「Applying behavioral insights and nudge techniques into social issues」（小林洋子）
  （国際会議「脳科学の事業応用」2019年9月）
• 平成の研究成果から学ぶ、令和の健康経営推進方策～行動経済学的な視点での「ネクスト・ポピュレーションアプローチ」の可能性～（西口周）
  （『経営研レポート』　2019年6月）
• どうすれば男性の育児休業取得者が増えるのか？～男性の家事・育児に関する価値観調査（小林洋子、高山文博、中村友昭）
  （『経営研レポート』　2018年11月）
• どうすれば人は動くのか～公共ペルソナ・マーケティングによる政策アプローチの可能性（風評被害対策を事例として）（小林洋子、高山文博、中村友昭）
  （『経営研レポート』　2018年9月）
• スポーツビジネスにおける脳科学および人間情報の活用について（茨木拓也）
  （ＮＴＴデータ経営研究所　2018年7月）
• 健幸アンバサダーになって家族や身近な人とともに健幸になりませんか？ （小林洋子）
  （「日比谷同友会会報」2018年3月）
• 脳科学のビジネス、組織へのインパクト　～マーケティングから経営まで、個・無意識を知り適切な打ち手をとる～（茨木拓也）
  （新社会システム総合研究所　2018年3月）
• 「人間情報ビッグデータ産学共同研究の可能性について」（高山文博）
  （日本神経科学学会主催「第40回日本神経科学大会 産学連携シンポジウム」 2017年7月）
• 「ナッジで促す個人の行動変容を通じた低炭素社会実現の可能性」（八間川結子）
  （『経営研レポート』2017年7月）
• 「"デジタル・コグニティブサイエンス"で消費者のニーズに迫る」（高山文博）
  （「NODE:1」 NTTデータ　2017年5月）
• 人間の本質を理解することを目的とした「人間情報データベース」の開発（高山文博）
  （『情報未来』2016年10月）
• 脳科学のビジネス、組織へのインパクト　～マーケティングから経営まで、個・無意識を知り適切な打ち手をとる～
  （新社会システム総合研究所　2018年3月）