一人ひとりのwell-beingを実現するデジタル時代のヘルスコミュニケーション

予防・健康づくり分野は、アカデミアでは主に公衆衛生学領域で研究されてきました。この領域でのコミュニケーションは、単なる情報の交換ではなく、アプローチ・介入方法の一部であると理解することが重要です。そして、様々な研究がされてきましたがまだまだ分かっていないことも多いのです。具体的にはポピュレーションアプローチとハイリスクアプローチがあり、これらは相補的・相乗的に働くもので、どちらをどのように優先するかという議論には終わりがありません。

1対1と1対Nのどちらがいいのかという議論も、様々な観点で捉える必要があります。ハイリスクアプローチ、二次予防の診療報酬の視点で考えるとわかりやすいのではないでしょうか。1対1のコミュニケーションには、生活習慣病指導や栄養指導等の歴史があり、その効果は明らかと考えられていると思います。原則的には個別性を重視する1対1が良いとしても、コストやリソースを考えると集団栄養指導といった1対Nのコミュニケーションと役割分担することが重要で、一概にどちらのほうが良いという結論は出ないかもしれません。

政策的な観点で見ると、これまで押し進められていることを大きく変えるための舵を切りにくい経路依存症（Path Dependence）が影響しているので、緩やかな変化になると思います。一次予防領域の方にもう少し話を振ると、2008年から10年以上続いている特定保健指導の流れは急には変えることはできず、今の循環器病予防・健康づくり領域のウェイトが若年層にシフトし、デジタル化が進む中で少しずつやり方を変えているという現状だと思います。また、高齢者には別のアプローチが必要な時代となってきていると思います。
一方でビジネス的な観点で見たときには、1対NのポピュレーションアプローチのHarm（デメリット）をきちんと理解してほしいと感じています。コストやリソースの都合上、一律的な介入を普及することには異論はありませんが、個々人の疾患既往や生活スタイルによっては、介入自体がデメリットとなることがありえる、ということも同時に理解しておく必要があります。例えば、整形外科疾患を持つ方への運動や、アレルギーや食事制限がある方への食事を画一的に介入することのリスクを加味しなければいけないことは、忘れないでほしいと思います。

まさに本題ですね。一緒に進めている案件の中で西口さんもお気づきだと思いますが、「理論」としての行動経済学と「介入研究や実社会」で用いる行動経済学は異なる側面があると考えています。
医療現場で行動経済学を活用している事例は、いわゆるプロスペクト理論*やフレーミング効果*等を極めて限定的な文脈で利用しており、実際の介入研究・ビジネスのロジックとして実装しているというのが現状だと思います。

特にビジネスでの実装では注意が必要だと思います。「ナッジ」は理論が抽象化・簡略化された最たる言葉であり、具体的な介入方法としては人によって全く違う説明をされるのが現状ではないでしょうか。逆に、理論に寄りすぎても専門性が強すぎて誰も理解できないというジレンマもあり、理論として抽象化される部分と解釈として具体化される部分のバランスが重要になると思っています。

理論からかけ離れているからといって、決して悪いものではありません。特定保健指導の話に戻りますが、「メタボリックシンドローム」という単語を普及することには反論もあったはずですが、ほとんどの国民が認知するほどの単語として普及したことは、情報戦としては成功だったと言えます。
ナッジも同じように、上手い方向に転ぶのであれば、それは成功と言えるでしょう。一方、悪用される・悪い方向に転ぶのであれば、それはスラッジ（Sludge）*と言われることとなり、その境界線は紙一重であり、重要なことは倫理的に問題ないかを常に問い続けることかと思います。

ナッジの中でも、多くの人が想定されている「デフォルト設定」*は劇的に効果が大きいので、「デフォルト設定」と「それ以外」は別で考えなければいけないレベルかもしれません。
「それ以外」のいわゆる利得・損失フレームを活用したメッセージは効果量が大きくないことが限界である一方、それを十分理解した上で利用するのであれば、それは有効だと言えます。効果量が小さかったとしてもマスアプローチとして影響範囲を大きくすれば、損失回避やピア効果、社会的規範等の効果はそれなりに示されているものがたくさんあります。

「デフォルト設定」は効果量が大きい反面、意思決定者や外部環境への依存性が大きい部分が限界だと言えます。まさにステークホルダーディスカッションであり、意思決定者（国、自治体、個人）が同意し、取り組むと決めるかどうかで全てが決まります。
ヘルスケアビジネスの話に寄せると、意思決定者（個人等）やマーケットにとって倫理的に問題ないかに依存していますが、その壁を乗り越えられるのであれば、デフォルト設定は有効だと思われます。

その通り。デフォルト設定はまさに環境整備であり、物理的環境のみではなく、意思決定者のおかれた状況といった少しバーチャルな環境整備を含みます。ここまで考えて、ナッジは「選択アーキテクチャ」の一つであるという定義*が活きてくると思います。意思決定者（国、自治体、個人の行動）をどう押さえるかが難しいところでもあり、面白いところでもあります。

様々な考え方はあり、この分野に限らないかもしれませんが、キーワードとしては「自動化」「均質化」「時間軸の変化（スピード、タイミング）」の3つが、デジタルデータ活用による利点でしょう。
ペンシルバニア大学では、電子カルテデータなどをAIが毎週自動的にモデルをアップデートすることで、高頻度でリスクスコアを精緻化し、患者さんにより良い医療を提供しています。将来的には毎時間・毎分レベルで更新される未来がありますが、これはだいぶ先になると思います。
次に、コミュニケーションアプローチ方法の均質化と、その均質化されたアプローチにより本当の効果を検証できる点も利点です。1対1のコミュニケーションは、医療者側の性格やスキル依存性が高く、感覚的で定量化できないことが長年の課題なので、均質化がどこまで実現できるのか、そしてどのような結果になるのかにはとても関心があります。
最後に時間軸の観点で、適切なタイミングでの即時的なアプローチはデジタル社会でこそ成し得ると思います。特に、行動変容の観点で、適切なタイミングでコミットメントを促すコミュニケーションはアナログな世界では限界があるので、様々なビジネスサービスへの期待はまさにそこにあると思います。

効果的なコミュニケーションアプローチには、「チャンネル（＝タッチポイント）」も重要な要素です。したがって、デジタルと臨床現場のようなリアルのタッチポイントとのバランスを上手く織り交ぜることが、必要とされることは間違いありません。