一人ひとりのwell-beingを実現するデジタル時代のヘルスコミュニケーション

常に多忙な医療現場におけるコミュニケーションでは当意即妙さが必要であり、そのためには日ごろの人脈や信頼関係の構築が肝要である。しかし昨今、施設間の物理的な距離やコロナ禍によるゾーニング、配属転換などが障壁となり、十分に人脈や信頼関係を築けていないのが実情である。

連載第４回でインタビュイーとなった医療現場の経験者は、医師や医療スタッフのスキルセットを簡単に確認できる、また情報を伝えたい相手にどの程度情報が伝わっているかが確認できれば、それだけでも業務の円滑化につながると指摘している。

専門職と患者とのコミュニケーションにおいて当チームが課題視しているのが、両者のコミュニケーションギャップである。連載第７回でも触れたように、医師と患者との間での「十分に説明した／された」「同意を得た／した」についての事後評価には、見過ごせない開きがあることが指摘されている。また、患者と代理意思決定者の終末期医療に関する意向の一致率を調査した日本の研究において、３例中１例で代理意思決定者は患者の意向を誤って伝えてしまうことが明らかになっている（連載第６回参照）。

このシーンについて専門職側は、まず患者一人ひとり特性の異なることを理解し、そのうえで各専門職の患者の特性関する主観的な理解を、共通の語彙の下で連携することが第１歩になると考えられる。

一方、（特に自身のＡＣＰの観点で）患者側でも自らの意思を的確に専門職に伝えることも必要である。この解決の方向性として、連載第６回で取り上げたイギリスの電子緩和ケアコーディネーションシステム（Electronic Palliative Care Co-ordination Systems）は参考になるだろう。

ここではコミュニケーションのシーンを医療現場に限らず、日常生活やコミュニティまで対象を広げて考えたい。日本では、精神疾患の罹患経験がある人のうち、約７割は未受診¹であり、いまだにこころの不調を抱える人の多くが受診・相談をしていないと言われている。その要因の１つとして、連載ではこころの不調に対するスティグマを取り上げた。

社会のスティグマ（パブリックスティグマ）を取り除くためには、人々がこころの不調を抱える当事者と交流することが有効²であり、そのためのコンテンツとして動画なども有効であると考えられている。スティグマを取り除くための取組ではデジタル技術が助力する余地があるように思われ、実際にアメリカのRare Beautyのバーチャルコミュニティの事例も連載第３回で取り上げた。

また、前述した終末期医療の患者自身の意思が、家族や専門職に間違って伝わることの原因の１つとして、「ハイコンテクストなコミュニケーション」や「死の話題を避ける」との日本の文化的な特色があげられている。文化そのものの改変には時間を要することが多いが、スイスのDeath Cafeを１つの解決に向けた事例として連載第６回で紹介した。

医療現場での専門職間、専門職－患者間のコミュニケーションにおいて重要なのは、リアルをデジタルにどう置換するかではなく、限られた対面・リアルタイムでのコミュニケーションの質をいかにして向上させられるかである。

コロナ禍によりリモートミーティングが普及した。遠隔地でも気軽に会談することができ、その便利さと人々とのタッチポイントの増加は大きな利点である。多忙な医療現場においては、医療チームメンバーのスキルについての事前チェックなど、限られた対面でのコミュニケーションを補う情報伝達手段としてデジタルツールは大きな役割を果たすことが期待される。

他方、リモートでのコミュニケーションに限界も感じている人も多いのではないだろうか。人間の意思や感情は、言葉のみならず表情や仕草、その場の雰囲気などをも通して伝達される。しかし、そうして認識した相手の意思や感情は、受け手の主観に過ぎないという面もある。そのため専門職が患者の意思や感情を情報として扱うには、当事者間でそれらを共通の語彙に当てはめることが必要である。この工程にデジタル化によって出せる価値があるはずである。

医療現場を離れ、こころや身体に不調を抱える個人に目を向けると、みなそれぞれ様々な生活領域で様々な不調を抱える。したがって個人の支援には、それぞれの生活領域に応じた支援のある環境づくりが求められる。例えば教育領域での不調であれば、医師やスクールカウンセラーのみならず、先生や家族がかかわり、治療に限らず教育面・生活面の支援も必要である。産業領域の不調であれば、産業医や保健師のみならず、現場の人事や上長がかかわり、治療に加えて仕事面でのサポートもする必要がある。また「まさか私が」という病気にかかってしまった人にとって、同じ経験をし、その苦しみを理解してくれる人のサポートには大きな意味がある。

しかしながら、こうした支援ができる人材は限られているのが現状だろう。時間や立地が障壁となり、支援が必要な人と支援ができる人とが会えないときに、彼らのコミュニケーションを実現できれば、それはデジタルの価値となる。人それぞれの生活領域に応じた支援のある環境づくりに向け、時間・空間を超えたコミュニケーションを実現できるデジタルの特色は、大きな強みになり得ると考えている。

日常的な個人とその家族や所属するコミュニティ・生活者とのコミュニケーションにおけるヘルスコミュニケーションにおいては、文化的な背景が課題の根底にあるように思われる。こころの不調者へのスティグマ、死を語ることを禁忌とする文化などである。一人ひとりのwell-beingをサポートするヘルスコミュニケーションを実現するためには、長期的にそうした文化の変革にも取り組まなければならない。なぜなら、G7の中で自殺死亡率トップ の我が国において人々のメンタルヘルスは避けて通れない課題であり、こころの不調者への社会の理解は改める必要があるし、2040年には年間約168万人、１日あたり4,600人の死亡数が見込まれる⁴多死社会を目前にしている我々の時代にあって、死をコミュニケーションにおける禁忌とする文化も変革する必要があるのではないだろうか。

前述したオンラインサロンなどは、変革に向けた第１歩であると言える。実際、多くの人がデジタルコンテンツを享受する現代で、小さくとも始められることは多い。これらはいわば草の根的な活動であり、文化の変革には腰を据えて取り組む必要がある。我々の情報発信も、広い意味でこうした草の根的な活動の１つであると言える。