2010年11月にＮTTデータ経営研究所は、NTTレゾナント株式会社が提供する「gooリサーチ」登録モニター（1,013名）を対象に、「働きがいに関する意識調査」を実施しました。今回の調査から言えることは、将来を杞憂（きゆう）するよりも、「いま」をみつめて自分の力が発揮できるよう自ら考え抜き、適応感を高めることが、「働きがい」を高める近道と言えます。

電子政府・電子行政については、具体的な便益、変化が十分に実感できないため、遅れが指摘されています。本稿では「情報のオープン化」の観点から、海外事例や現状の課題をあわせて整理します。

本稿では、当社のコンサルティング経験をもとに、IT活用力を強化するための6つのポイント、および短期的な改善効果が期待できるIT調達、IT運用における施策・事例の一部をご紹介します。

不況に端を発するコスト削減気運の中、限られたIT予算を最大限有効に用いるべく、IT投資マネジメントの重要性が高まっています。その具体的な実施内容についてご説明します。

情報サービス取引における不確定要素やベンダの付加価値を適切に反映するための方法について、情報サービス産業協会（JISA）の調査研究の成果を中心にご説明します。

医療とのアナロジーの観点から、代替治療や標準治療に依存しているように思われるマネジメントに関する問題事象を例示し、イノベーティブなマネジメントの重要性について解説します。

地域医療課題の解決のために、地域に合った医療供給体制をどのように設計し、実際に推進させていくべきか、について詳説します。

本稿では、組織革新をめざした企業内SNSの利用動向を概観するとともに、2006年から導入しているNTTデータの企業内SNSの利用状況等の分析結果を踏まえて、その効果と課題を検討します。

欧州の情報セキュリティの取り組みや米国の科学技術政策の動向を概観し、日本企業がとるべきガバナンスの取り組みのあり方とIT投資の方向性のポイントを論じます。

生物多様性への対応はまだまだ手探りの状態ですが、近い将来、企業の環境経営のみならず、事業活動に大きな影響をもたらす可能性が高いテーマとして注目が集まっています。

顧客ロイヤルティを「掛け声」だけに終わらせずに遂行していくために必要な、組織とマネジメントの編制の考え方について考察します。

前回の本レポート「中編」では、人材開発担当組織のLMO化を提唱し、必要な6つの機能について整理し述べてきました。今回の「後編」では、人材開発担当組織のLMO化へのポイントを整理し、実際の企業様の取り組み事例も交えて、その実現方向性を考えていきます。

「前編」では、企業の重要課題である人材開発について、考えるべき要素が格段に増えている＝難易度が格段に向上していることを整理しました。今回のレポート（中編）では、そうした状況に応えるためにLMO（Learning Management Office）に必要な機能について検討します。

多くの企業で人材開発は重要課題ですが、IT業界においてはサービス化やグローバル化、知識集約化等の大きな転換期を迎えており、人材開発の難易度がより一層向上しています。そうした中で、人材開発の主幹組織である人材開発部門への期待役割も増しており、今回のレポートではその期待役割（Learning Management Office）とその達成のためのポイントについて検討します。

「少子高齢化」と「イノベーション」という2つの津波が静かに押し寄せる中で、世界同時不況後の最悪期を脱し増収増益が見込まれる今こそ、コア人材である管理職変革の絶好の機会です。 管理職における「役割（職責）の多様化」を通じて強みである全員経営を残しつつも、「早期キャリアの見極め」や「インセンティブの設計」を通じて真の自立人材を育成することで、グローバル分業体制の中、日本での管理職の一人当たり付加価値向上への絶え間ない努力が求められています。

企業・組織に対するステークホルダー（利害関係者）の要請が厳しくなる一方で、組織マネジメント力が十分ではない管理職が増え、管理職昇進を望まない社員も増加しているとの調査結果も出ています。今後、組織マネジメントの強化に向けて、管理職における組織マネジメント人材を再定義し、組織マネジメント人材の再定義と、任用・育成の再設計を通じて、管理職個人の努力に頼るのではなく、企業としての仕組みを作り実践していくことが求められています。

環境やエネルギー等の新しい技術・商品・ビジネスモデルのイノベーションが加速する中で、管理職には、「社外に通用する高度な専門性の活用」に課題があるとの調査結果も出ています。高度な専門性をフルに活用して、グローバル規模での熾烈なイノベーション競争に打ち勝つためには、個人の姿勢や努力に頼るだけでなく、企業として専門性の高度化の仕組みを構築し実践する覚悟が求められています。

少子高齢化が進む中で、企業に占めるシニア層（50歳台）は増加し、「過剰」と考えている企業は半数を超えており、 中核を担うシニア管理職を十分には活用できていません。今後、シニア管理職の活用に向けて、シニア層の人材像・ キャリアマップの明示、社内やグループ企業内での役割・評価・処遇を構築し活用することで、中核人材として活躍 できる環境作りが、今まさに求められています。

高い視点、広い視野で課題を設定して実行できる次世代幹部を育成するためには、育成の当事者となる選抜人材・所属部門・本社人事部門が三位一体で機能する必要があり、そのためには、「選抜人材のモチベーション」、「所属部門のインセンティブ」、「本社人事部門のモニタリング」を満たす育成制度を構築して、運用し続ける覚悟が求められます。

社員の労働時間（時間外労働）の削減は古くからある課題ですが、近年は法規制対応を始め、生産性向上、労務リスクの削減（心身の健康維持等）、残業コストの抑制、ワークライフバランス推進の加速など、企業内外における種々状況により、あらためてクローズアップされています。しかし、やみくもな削減は、組織にとって悪影響を及ぼす恐れも多く、その実践には注意が必要です。そこで本レポートでは、労働時間削減の効果的な実践方法や考え方についてご紹介します。

ワークライフバランスは、日本社会の中では成熟した概念になっておらず、各人によって解釈が多様であるため、誤解を生じやすいと言えます。本稿では、この問題認識の下、事業の視点からワークライフバランスを捉え直した上で、自社の基本思想を明確にすることの重要性を「3つの先進事例の紹介」を通じて論じます。

外部環境が目まぐるしく変化する中、迅速に戦略と組織・人材の能力を変え続ける必要性は高まっています。戦略に応じて新しい手法を導入し、組織に定着させるサイクルを回し続ける上での考え方をご紹介します。

有望な技術やノウハウを持つベンチャー企業の生きる道はどこにあるのか？　ベンチャー企業の生き残りをかけた資金調達に関する新しい潮流をレポートします。

本稿では、「動産担保融資＝ABL」が現状抱えている現実的な課題と、その対応の概要について記述します。

新たなトレンドとなりつつあるクロスボーダーEC/国際EC領域(主にBtoC)における市場動向についての現状の整理および考察をとりまとめました。

近年、取組状況が活性化している、店舗、ネット等のマルチチャネル展開について、事例を含めご紹介します。

英国におけるネットスーパーの取り組み状況を紹介し、今後の日本におけるネットスーパーの展開のキーポイントを考察します。

米国におけるAmazonのKindleの事例を参考に、日本の市場特性を勘案した上で日本における電子書籍の方向性について検討を実施しました。

複雑化する顧客接点チャネル業務において、顧客との関係性を強化していくためには、どのような顧客情報基盤を、どのように実装すべきなのか、その基本的な考え方をご紹介します。

複数チャネルを活用したカスタマーサポート業務における一般的な問題とその解決に向けた具体的な取組みをご紹介します。

経営におけるITの重要性は年々高まっており、ユーザー企業もIT活用について積極関与する必要性が高まっています。ユーザー企業のIT活用力強化のための施策をご紹介します。

必要性は認識され一般的になったPMO。一方で、どういった体制どこまでやればいいのか思い悩むことも多い。これに対し、5つの観点で考えることをご提案します。

情報システムのユーザ企業の社内の目線で、企業トップによるコミュニケーションやリーダーシップがIT投資効果に寄与することを議論しています。

本稿では、期待される環境産業の中でも、特に、昨今注目を集めているスマートグリッドの概要をご紹介します。

本稿では、B2Bの顧客満足が組織対組織での満足追求であることに基づき、顧客接点における活動が、どのように満足に結び付いているのかという点をご説明します。

人材育成・活用の要諦（ようてい）である「組織マネジメント」の視点から、調査結果の洞察、および解決の方向性を探ります。