はじめに
本レポートの前編では、主に主観的ウェルビーイングの計測動向について取りまとめた。後編では、まずセンサーデバイスなどによるウェルビーイングの計測の現状を整理する。そのうえで、前編で扱った主観的指標に加え、生活環境(温度・湿度、生活音など)やバイタル(生理)データといった客観的データもあわせて、ウェルビーイングの計測が、今後、商品・サービス、組織運営、さらには政策評価といったマネジメントのあり方をどのように変容させ得るのかについて論じる。
前編でも提示したが、ウェルビーイングの要素に応じた計測方法の枠組みを改めて示すと、図表1のようになる。ここでいう生活環境とは、単なる周辺条件ではなく、温度・湿度に加え、生活音や空気環境など、ひとの心身状態(ウェルビーイング)に直接影響を与える要素を含むものである。そのため後編では、まずウェルビーイングに影響を与える生活環境を取り上げ、その上でセンサーデバイスなどを活用したバイタル(生理)データの計測と活用の現状を整理する。
【図表1】 ウェルビーイングの要素に応じた計測方法

NTTデータ経営研究所が作成
1.ウェルビーイングの計測の前提-生活環境の見える化
生活環境を把握する重要性
ウェルビーイングである状態を適切に計測するためには、本人の状態だけでなく、それに影響を与える生活環境も同時に把握することが望ましい。特に身体の状態に対しては、温度・湿度などの生活環境が大きく影響するためである。生活環境を測る指標として、例えば、「不快指数1」が知られているが、この指数を決める主要素2は、温度と湿度である。
日本の夏は高温多湿であり、不快指数が高まると、熱中症リスクの上昇や睡眠の質の低下につながる。また冬季も低温・乾燥による不快感や、室温差などによるヒートショック、睡眠への影響などが生じ得る3。
図表2は、初夏のある一日の不快指数の推移である。この時期の日中は、不快指数が、「暑くて不快(80~85)」の範囲に入っている。ひとの体感(快適性)に生活環境としての温度と湿度が大きな影響を与えうることが分かる。
【図表2】 不快指数の推移(初夏サンプル4)と体感の目安

NTTデータ経営研究所が作成
図表3は、室内外の温度と湿度の計測サンプルである。屋外では温度が大きく変化(青線)しているのに対し、室内ではその変化が抑制されている(オレンジ線)。その程度は住宅性能5によって異なるものの、温度と湿度の双方に同様の傾向が見られる。
当然ながら、身体が感じるストレスは、変動の大きい屋外の方が大きい。これは、ひとのウェルビーイングには、居住する住宅の気密性・断熱性、そして調湿性6が大きく影響する可能性があることを示唆している。こうした住宅性能などの生活環境の状態を把握せずに、ひとのウェルビーイングのみを計測した場合、そのデータには計測上の見えないバイアス、すなわち誤差要因が含まれてしまう。このようにウェルビーイングを正確に計測するためには、生活環境を的確に把握しておくことが不可欠の前提となる。
【図表3】 生活環境としての室内外の温湿度の変化

NTTデータ経営研究所が作成

NTTデータ経営研究所が計測・分析し、作成
1 不快指数…気温と湿度から算出される、人間が感じる不快さの度合いを示す指標のこと。
2 変数を指す。
3 この場合、仮に不快指数を夏季と同じ式から算定すると、その値は、夏季の場合とは反対に、低ければ低いほど不快の度合い(寒く感じる)は高まることになる。
4 2025年6月21日 南関東某所。気象庁データ。
5 関東地方におけるRC造マンションにおける計測(2026年3月)の例。
6 室内の急激な湿度の変化を抑えるために、無垢の木材、漆喰、その他天然素材の断熱材などを使って実現される住宅等の性能のこと。
2.センサー類による計測と活用:生理現象(バイタルサイン)の把握の目的と現状
前章では、ウェルビーイングに影響を与える外部要因として、生活環境を把握する必要性を確認した。では、その環境のもとで、本人の心身の状態をどのように捉えるのか。
ここからは、センサー類によるウェルビーイングの計測の現状について論じる。センサーを用いてひとのウェルビーイングを計測する目的は、大きく2つに整理できる(図表4)。
一つ目は、基礎体温、心拍数、血圧、運動量などを継続的に計測し、個人の標準的な状態を把握することである。計測対象者(自分、家族、その他クライアントなど)の計測データを蓄積し、標準的な状態を把握しておくことで、何らかの乱れが生じた際に、その原因や経緯などを明確に認識しやすくする。ベースラインがあることで、ある時点での計測結果を適切に評価できるようになる。
二つ目は、特定の計測項目について、何らかの変化・異常値を検知することである。一定の母集団における平均値や正常とされる範囲からの乖離、逸脱を捉えるものである。例えば、ある時点での血糖値が、対象となる母集団の標準的な範囲に収まっているか判断・評価する場合などが挙げられる。
前者(図表4の①)は後者(図表4の②)の前提となっており、この両者は相補的に機能する。
【図表4】センサー類による計測の目的

NTTデータ経営研究所が作成
2.1 多機能ウェアラブル・センサーによる計測
現在、ウェアラブル・センサーなどを通じて、ひとのバイタルデータをどのように計測・活用できるようになっているのかを見ていく。
株式会社SOXAIは、指に装着するリング型センサーを開発・販売している。このセンサーを常時装着することで、利用者のバイタルデータが蓄積され、日常生活における自身の状態や変化を確認できる(図表5)。
【図表5】 リング型センサーの概要

(出典)株式会社SOXAIwebサイト
リング型センサーでは、心拍数、心拍変動、血中酸素レベル、皮膚温度、活動量など、継続的に測定したデータに基づいて、睡眠、体調、運動などの状態を確認できる。さらに各スコアを総合したQOLスコアにより、日々の総合的なウェルビーイングの状態を確認することにも役立てられる。
このように、ウェアラブル・センサーの活用により、日常生活の中で自身の状態や変化を継続的に把握し、その結果を生活習慣の見直しや、自分に合ったライフスタイルの検討に活かすことが可能になっている。
2.2 脳波による計測
1)脳波計測の現状
脳波計測は、従前から医療分野や心理学での活用が進められてきたが、デバイスの小型化や簡易化に伴い、近年ではビジネスやコンシューマー分野にも急速に広がっている。特に、ウェアラブルな脳波デバイスを用いて、瞑想7や睡眠など、日常生活における心身の状態を把握し、その改善に活かすサービスも登場している。
7 「ニューロフィードバック」による瞑想状態の把握と誘導 など。
2)実用化されている脳波計測デバイスの例
例えば、マインドフル瞑想などに関する脳波計測の領域では、Muse2™︎、FocusCalm™︎といったウェアラブルな脳波デバイスが登場し、瞑想中の脳活動をリアルタイムで測定できるようになっている(図表6)。
【図表6】脳波計測デバイス8の例

(出典)
Muse™ by Interaxon Inc. 公式webサイト:https://choosemuse.com/products/muse-2
株式会社ハコスコ GOODBRAINwebサイト:https://goodbrain.jp/devices/focuscalm/
8 今回紹介する2つのデバイスは、医療機器ではなく、いかなる疾患の診断、治療、予防を目的としていない。
9 ハコスコ社の「GoodBrain Focusアプリ」では、「集中度」「リラックス度」をリアルタイムに計測・確認が可能で、ウェルビーイング研究にも活用されている。
3)睡眠計測に基づくアドバイザリーサービス
計測したデータを、専門家による助言や改善につなげるサービスも登場している。株式会社S’UIMINでは、InSomnograf®(インソムノグラフ)を用いて、本人の睡眠を計測の上、質的に分析し、その結果に基づくアドバイザリーサービスを提供している。このサービスは、睡眠研究の世界的トップランナーである筑波大学の柳沢正史教授の研究業績などに基づき、研究成果を広く一般に普及させ、個人のウェルビーイングを向上させることを目的に、個人・法人に対して提供されている(図表7)。
【図表7】睡眠計測センサー イメージ

(出典)株式会社S’UIMIN webサイト
同社では睡眠時の計測データを基に、睡眠医が総合判定やアドバイス、受診の必要性などをコメントするサービスも提供している。計測結果を提示するだけでなく、専門家からのフィードバックを通じて、本人の状態把握や改善につなげている点が特徴である。
このように、センサーによる計測とオンラインでの専門家によるフィードバックを組み合わせることで、計測結果を具体的な行動や改善につなげることが可能になっている。
3.センサー類による計測と活用:個々人の状態に応じたライフスタイルの探索
ここまで見てきたように、センサーの進化によって、日常生活の中で自身の状態を継続的に把握できるようになっている。一方、ウェルビーイングの向上につなげるためには、計測するだけでなく、その結果を食事や運動などの日々の行動の改善に活かすことが重要となる。ここでは、その具体例を見ていく。
3.1食事、運動、生活習慣の最適化 食事管理アプリ「あすけん」
株式会社askenは、スマートフォン上で毎日の食事管理ができるアプリ「あすけん」を提供している(図表8)。注目したいのは、食事の記録・分析に加え、体組成計などの外部機器・サービスと連携し、身体の状態に関するデータも併せて確認できる点である。
【図表8】 あすけん サービスイメージ

(出典)株式会社asken webサイト
食事に関するデータと身体の状態に関するデータを組み合わせ、専門家の監修に基づくアドバイスを受けることで、利用者は日々の生活習慣を振り返り、改善につなげることができる。このように、異なるデータを組み合わせて本人にフィードバックする仕組みは、計測を具体的な行動変容につなげる一つの形といえる。
4. ウェルビーイングの計測とマネジメント 今後の展望
ここまで、ウェルビーイングを捉えるうえで、温度・湿度などの生活環境を把握することの重要性に加え、ウェアラブル・センサーなどによってバイタルデータを継続的に計測し、その結果を生活習慣の見直しや改善につなげる事例を見てきた。
こうした技術の進展により、これまで主観的な感覚を中心に捉えられてきたウェルビーイングを、生活環境やバイタルデータなどの客観的な情報と組み合わせて把握することが可能になりつつある。また、個人がスマートフォンなどを通じて、自らの状態や変化を日常的に確認することも容易になってきた。
これまで、一人ひとりの個人は、生活者、消費者、従業員、あるいは性別や年齢といった属性でひとくくりに捉えられることも多かった。しかし今後は、一人ひとりの状態を把握し、それに応じた対応を検討することが可能になる。
では、この変化は、商品・サービス、組織運営、政策などのマネジメントをどのように変えていくのだろうか。ここからは、ウェルビーイングの計測が普及・定着することで生じ得るマネジメントの変化について展望する。
4.1 アウトカム評価の質的変容(トランスフォーメーション)の可能性
EBPM(Evidence-Based Policy Making/Management)では、エビデンスに基づいて政策などを組み立て、PDCAサイクルを回すことが重視される。特に、その中核となるのが、「アウトカム」評価に関するデータである。
従来は、「アウトカム」を直接把握することが難しい場合には、「アウトプット」とそれほど変わらない指標を設定せざるを得なかった(図表9左側例)。現在では、本稿でも述べてきたように、各種の技術革新を通じてひとのウェルビーイングやアウトカムの計測が可能となりつつある。
こうした環境では、商品・サービスのアウトカムとして設定されうる指標(KPI)に質的な変化が起こることになる(図表9右側例)。結果として、提供される商品・サービスの上流から下流に至るサプライチェーンのすべてに質的転換がもたらされる。
この変化により、商品・サービスの評価軸は、「何をどれだけ提供したか」から、「利用者にどのような変化をもたらしたか」へと移っていく。提供者にとっても、一人ひとりの状態や変化を踏まえ、より高い付加価値を提供することが求められるようになるだろう。
ウェルビーイングの計測が定着すれば、将来的には、一人ひとりの状態に応じた商品・サービスの提供など、パーソナライズされた価値の追求が、より重要になると考えられる。
【図表9】 商品・サービスの「アウトカム評価」の質的変容 イメージ例

NTTデータ経営研究所にて作成
こうした変化を実現するためには、本稿で取り上げた生活環境、睡眠、食事、運動、主観的な感覚、幸福感、生活満足度など、多様なデータや研究知見を蓄積し、活用していく必要がある。また、計測結果を、商品・サービスの改善や日々の生活、組織運営などにどのように反映するかという運用面の設計も重要となる。
4.2 マネジメント<経営>にビルトインされるウェルビーイング概念
現在、ウェルビーイングという概念は、日本社会に浸透しつつあるものの、個々人が自分事として、日々モニタリングを行い、自らのライフスタイルを試行錯誤しながら整えている層は、まだ限定的である。
しかし、近年スマートフォンが普及し、現在ではAIが急速に浸透しているように、ウェルビーイングの計測とセルフ・マネジメントも急速に定着する可能性がある。
上述のアウトカム評価では、商品・サービスの提供に焦点を当てた。今後、同様の変化は、ますます組織のマネジメントや地域・都市のマネジメントにも広がるだろう。
その際に、最も重要なのは、ウェルビーイングに関しては、マネジメントの重心が組織や制度(システム)の計画・整備工程から、個人(ひと)のアウトカムの側に移動するという点である。個々人のセルフ・マネジメントのあり方が変わり、その変化が組織、地域・都市にも波及することになるのではないかと考えている(図表10、11)。
【図表10】ウェルビーイングを前提として組織・地域単位で講じられる対策の変化 イメージ

NTTデータ経営研究所が作成
【図表11】組織運営や政策におけるアウトカム計測の運用イメージ

NTTデータ経営研究所が作成
個人のセルフ・マネジメントを基本としつつ、そこで得られたデータを組織・施策などの健全性、パフォーマンスなどの評価に活用する。これにより、「各種の施策や組織運営が、実際に人々のウェルビーイング向上につながっているか」「一人ひとりがその個性を活かし、潜在的な可能性を開花させ、健康で生き生きと暮らしているか」「心身に不要な負荷をかけず、夢中になってパフォーマンスを発揮できているか」といった観点から、マネジメントを見直すことが可能になる。こうした問いを通じて、社会全体にウェルビーイングの考え方が浸透し、人々の間でのウェルビーイングの〈涵養〉が進む。そうした取り組みが各所で展開されることを期待している。
4.3 組織・政策ごとに求められる評価指標の設定とマネジメント
一人ひとりのウェルビーイング向上を重視したマネジメントを実践するためには、単にデータを計測するだけでは十分ではない。組織・政策ごとに適切な評価指標を設定し、アウトカムなどとしての観測されたエビデンスに基づいて、マネジメントが行う必要がある(図表12)。
例えば、同じウェルビーイングを扱う場合でも、企業であれば従業員の働き方や組織環境、自治体であれば住民の生活や地域環境など、重視すべき要素は異なる。そのため、組織・政策ごとに目的とウェルビーイングとの関係を整理し、適切な指標を設定したうえで、観測されたデータに基づいて施策を評価・改善することが重要となる。
【図表12】 ウェルビーイング指標の開発・運用導入のための流れ10

NTTデータ経営研究所が作成
現在、当社でも、ウェルビーイングの計測とそのための評価指標の開発、また導入・運用支援に取り組んでいる。ウェルビーイングの計測と実践のマネジメントサイクルを導入するためには、以下の3つが要諦となる(図表13)。
一つ目は、エビデンスデータとしての主観及び客観データを組み合わせ、体系的な評価指標を構築し、それに基づいて適切にマネジメントを推進することである。データに基づいてベースラインを構築し、実践につながる重要な変化を見分けられるようにする。評価指標は、複数の計測項目に基づく構造的なものになるが、できる限りシンプルかつロバスト(頑健)でなければ機能しない。また評価指標は、実運用に基づいて継続的に修正・更新することが求められる。
二つ目は、その時点で最も実用的な計測・記録方法を採用することである。そのためには、計測対象のライフスタイルに合わせて、多様な選択肢を用意しつつ、簡便かつ低コストである必要がある。日々のジャーナリング(内省の記録)から始めて次第に計測・記録を高度化していくというのも有効な方法の一つだ。
三つ目はサービスの利用者、従業員、市民などのウェルビーイングの計測対象者に対する効果的なフィードバック・ループを設計することである。
これは、ウェルビーイングを計測し、見える化し、その結果を計測対象に提示することで、ウェルビーイングの向上に直接役立てるためのメリットやインセンティブを設計するということだ11。このフィードバックが機能しなければ、個々人のウェルビーイングは変化せず、マネジメントも機能しない。世の中にあるさまざまな評価指標の多くは、この点で課題を抱えていると考えている。
計測対象者にとって、計測は自らのウェルビーイングの状態を生活の中で把握し、結果に落胆したり、否定したりするのではなく、じっくりと受け止めながら、できるところから生活を整えていく(涵養する)ことにつながる。この点が最も本質的なポイントである。
こうしたマネジメントが組織単位、あるいは施策・サービス単位により講じられることにより、組織の構成員、あるいは受益者である個人にとっては、自分のウェルビーイングを着実に高めてくれる不可欠の拠り所の一つになるだろう。
【図表13】 ウェルビーイング計測に基づくマネジメント 導入時の要諦

NTTデータ経営研究所が作成
10 参考:ひとのウェルビーイングについて再現性をもって把握する〜幸せへのストーリーづくりのためのデータ分析〜 https://www.msiism.jp/article/nttdata-strategy-wellbeing.html
11 ゲーム性やアプリケーション上のユーザーインターフェイス(UI)なども重要になる。
おわりに
前編、後編を通じ、ウェルビーイングの計測を主観的・客観的側面から考察し、その上で今後求められるマネジメントの具体的な方向性を展望してきた。ウェルビーイングは、学術研究からビジネスの実践、さらには政策立案の現場に至るまで、今や世界中で活発に議論されているテーマである。その重要性は、生成AI技術が社会のあり方を根底から変容させつつある現代において、かつてないほど高まっている。AIは人間の創造性や生産性を飛躍的に向上させる一方で、仕事の意義、人々の関係性、社会における情報の信頼性など、私たちのウェルビーイングを形作る根幹に多大な影響を及ぼす可能性があるからである。ウェルビーイングをさまざまな領域のアウトカムの中核に位置付けることで、AIは、それに寄与する手段・環境として、力強く機能し始めるのではないか。
今こそ、私たちは「ひと」としてのウェルビーイングの本質を深く問い直し、そのあり方を再検討すべきである。ビジネスにおいては、心身の充実や生きがいにつながる商品・サービスが新たな競争優位を獲得するだろう。組織のパフォーマンス向上のためには従業員のウェルビーイングも重要だ。また、政策においては、経済面などの客観指標に加え、一人ひとりの人生の質を高める本質的なアウトカムを再定義し、それを後押しする施策を賢明に見極めながら推進する必要がある。
ウェルビーイングを巡る探求こそが、変化の激しい時代においても、個人がその感受性や潜在能力を発揮し、精神的にも豊かに暮らせる、持続可能で真に豊かな社会を実現するための不可欠な羅針盤となるだろう。
