第30回日本看護管理学会学術集会にて、現場起点で進める病院DXと看護管理者の役割について発表しました

横浜市立脳卒中・神経脊椎センターでは、医療従事者の業務負担を軽減し、患者への提供価値や職員の働きやすさを高めることを目指して、病院DXを推進しています。当社は、同センターが主体となって病院DXを進められるよう、現場の課題整理や施策の検討、関係者間の調整、施策の試行・改善などを支援しています。

今回の発表では、こうした現場起点で病院DXを進めるアプローチと、その中で看護管理者が果たす役割について、チャットツールの導入事例を交えて紹介しました。

チャットツールの導入では、職員参加型のワークショップを通じて院内コミュニケーションの課題を整理した上で、一部の職員による試行から開始しました。その後、現場から寄せられた課題や疑問を一つずつ改善しながら、院内全体へ段階的に利用を拡大しました。

その結果、チャットの送信回数は利用開始時から約1年で10倍以上に増加するなど、院内での活用が広がっています。多職種間での連絡・情報共有が行いやすくなるとともに、職員自らが課題や改善方法を提案するなど、現場主体で病院DXに取り組む動きにもつながっています。

また、こうした取り組みを進める上では、看護管理者が自ら新しいツールを活用するだけでなく、現場の職員、DX推進室、当社の間をつなぎ、関係者との合意形成や現場の声を踏まえた運用改善を進めることが、病院DXを現場に定着させ、継続的な取り組みとしていく上で重要であることを紹介しました。

当社は今後も、病院が抱える課題や現場のニーズを起点として、医療機関が主体的かつ継続的に病院DXを推進できる仕組みづくりを支援し、医療従事者の働きやすさと患者への提供価値の向上に貢献してまいります。