「ウェルネスで、世界をつなぐ」をビジョンに設⽴された、株式会社Aesta（本社：東京都豊島区 代表取締役：夏井⼤輝）と株式会社NTTデータ経営研究所（所在地：東京都千代田区 代表取締役社長：山口 重樹）は、この度スポーツテックカオスマップ2023年版と調査レポートを公開しましたので、お知らせします。
（図）スポーツテックカオスマップ2023年版
■ カオスマップおよび調査レポートの概要
今回公開したカオスマップは、国内外スポーツテック領域の200サービスを、全15カテゴリに分類しています。資⾦調達の動き、独⾃性、ユーザー数の多さなどを基準に独⾃⽬線で選出しています。なお、調査レポートには各サービスの特徴、価格、会社概要、資⾦調達動向の説明に加え、視覚的にサービスがわかる動画のリンクや画像を添付しています。
主に同領域で新規事業⽴ち上げを検討している⽅やスポーツ・フィットネス業界の⽅が、戦略⽴案およびポジショニングの確認のために短時間で多くのスポーツテックサービスを効率よく情報収集できるように設計しています。
■ スポーツテック領域の注⽬動向
1. 運動×インセンティブの新興勢⼒「Move to Earn」
運動をすると、仮想通貨がもらえるタイプのサービスと、そのほかの特典（リワード）が受けられるサービスが存在しますが、前者はいわゆる「Move to Earn」と呼ばれるサービスで、2022年前半に⼀世を⾵靡しました。現在は、歩くことによって仮想通貨が得られるタイプが主流です。
しかし、アクティブユーザー数や仮想通貨相場に依存するモデルであるため、⼀度⼈気に陰りが出ると、⼀気にモデルが崩れてしまう脆弱性が浮き彫りになったのも事実です。要するに、ユーザーとしては同じ運動量でもリターンが減ってしまう現象が起きています。
2. コネクティッドフィットネスの光と影
コロナの収束、競合の増加などで先⾏者であるPelotonの失速が鮮明ではあります。同社は、Amazonでの販路の追加やCEOの交代など、試⾏錯誤が続いている状況です。Pelotonを含め競合各社もハードウェアの価格を変更したり、新しいハードウェアを追加したり、⼈員整理などに動いています。
⼀⽅で新興企業は積極的に資⾦調達をしています。例えば、ピラティスのリフォーマーがコネクティッドフィットネスとして製品化した新しいタイプのデバイスも登場しています。
3. メタバースを活⽤したファンエンゲージメントサービスの台頭
仮想空間上のスタジアムや街を訪れながら、展⽰物やゲームを楽しんだりするサービスです。国内外問わず、2022年は特に多くのサービスが⽴ち上がりました。チーム単独、リーグ全体など形態は様々です。
現在はまだ仮想空間内の画質が低かったり、収益性に⽋ける部分が否めないですが、今後はそうした課題も乗り越え、新しいスポーツの楽しみ⽅と稼ぎ⽅が⽣まれてくると予想しています。
4. 観戦・放送サービスのアップデート
スタジアムやアリーナの観戦にMRやARが多⽤され、新しい観戦体験が多く⽣まれました。また、ストリーミングサービスについては2022年にAbemaがワールドカップを64試合全試合無料放送するなど、テレビ以外での試聴の存在感が⼤きく増しました。そうした背景もあり、世界の⼤⼿ストリーミングサービスによるスポーツ放映権の⻑期⼤型契約の締結が 2022年は活発に起こりました。
配信補助については、今回調べたスポーツテックの中で最も資⾦調達が活発で、⽇本円にして100億円以上の調達が複数⾒られました。AIによる試合の⾃動撮影、配信、ハイライト映像の⽣成など、他業界でも汎⽤性が⾼い技術が急成⻑しています。
5. コレクションビジネスのプレイヤー増加と取引額急減
2022年は特に、⽇本の⼤⼿企業が絡むかたちでNFT×コレクションのサービスが各スポーツリーグで勃興しました（MIX I、メルカリ、楽天など）。しかし、NFTコレクションそのものの取引量は海外でも急減しているところで、早くも⾝売りや⼈員整理に動いている企業もあります。
⼀⽅、海外ではトレーディングカードを担保にした⾦融事業も⾏われ、コレクション以上に資産としての位置づけが⽬⽴ちます。そうした背景もあり、⼤型の資⾦調達や買収がNFT関連サービスよりも活発でした。
■ カオスマップおよび調査レポート執筆の背景
NTTデータ経営研究所では、2017年に日本最初のスポーツテック俯瞰図のSports-Tech Landscapeを作成し、毎年更新をしてまいりました。2022年よりAesta社との共同制作体制に移行しました。このカオスマップは⽇本国内のスポーツ・フィットネス業界の⽅々に価値のある情報を届けることを目的に制作しています。
カオスマップに掲載しているサービスの解説をご覧になりたい場合は、Aesta社が作成したレポートを以下より参照ください。
【note】スポーツテックカオスマップ2023版 全200サービス解説付き
https://note.com/befree_720/n/nba3bc312d8ee
【PDF版】PDF版のレポートをご希望の方はこちら
※ロゴ・サービス名称の掲載について
当マップ記載のロゴ・サービス名称の表記につきましては、掲載させていただいた各社様に事前許諾を得ていないものもございます。使⽤上問題がある場合は、お⼿数ですが「aesta_info@aesta.co.jp」までご連絡ください。
【株式会社Aestaについて】
「ウェルネスで、世界をつなぐ。」をビジョンに2020年8⽉に法⼈を設⽴しました。2022年にウェルネス流通ブランド 「Olakina」を⽴ち上げ、貿易事業に進出し、現在は主にコンディショニンググッズの輸入販売を行っています。2020～2023年まで毎年、スポーツテックカオスマップを公開しており、将来的に貿易事業でこの領域の製品の取り扱いも視野に入れています。また、フィットネス総合メディア企業より経営・営業コンサル業務も受託しております。スポーツ・フィットネス・ウェルネスを通じて、これからも⼈々を健康にする事業を続けてまいりたいと思っています。
【NTTデータ経営研究所のスポーツビジネスコンサルティングについて】
NTTデータ経営研究所では、スポーツビジネス参入戦略の策定、スポーツビジネスの中長期成長戦略策定、ビジネスモデル変革、スポーツテック活用・オープンイノベーションによる課題解決、スポーツ街づくり、スポーツ観光戦略など、スポーツ領域と他領域の掛け合わせを行うようなハイブリッド型のスポーツビジネスコンサルティングを提供しています。2017年に日本で最初のSports-Tech俯瞰図のSports-Tech Landscapeを公表。2018年には産官学連携でスポーツテック事業を創発するコンソーシアム「Sports- Tech & Business Lab」を設立。スポーツテックの事業開発・社会実装に取り組んでいます。
https://www.nttdata-strategy.com/services/business/sports_business_consulting.html