大手証券会社、総合系コンサルティングファームを経て、現職。

主として金融業界における新規ビジネス創出支援や業務改革(BPR)、事業継続計画(BCP)高度化等を得意とし、幅広いテーマのコンサルティング実績を持つ。

東京大学法学部卒業。住友銀行（当時）に入行、厚生省（当時）出向や事業調査、融資企画、支店営業等を担当。その後、日本総合研究所でのコンサルティング業務等を経て、2014年より現職。

ライフケア産業（生活・介護、健康・医療、交通・住宅等）分野の事業化支援・政策支援、高齢化・人口減少時代の地域産業創出・地域活性化に取り組む。

民営化・地域経営、ＩＴ・ビッグデータ活用、ロボット化による持続可能な地域モデル創出に向け、政策（官）と事業（民）の双方からアプローチしている。

都市銀行国際部門勤務を経てニューヨーク駐在を7年間経験。

1997年に米国会計系コンサルティング会社に転進し、同社の日本における金融コンサルティング

部門の創設に関与。以降、一貫して金融分野のコンサルティングに関与している。

2005年にNTTデータ経営研に金融コンサルティング本部長として入社し、本部創設に関与。

2012年よりグローバル金融ユニット長に就任。

2014年よりシンガポール支店長を兼務。

東京農工大学大学院 工学府 生命工学専攻修了。国内ITコンサルティングファームにて食品製造業の基幹業務システム刷新コンサルティングに従事した後、2014年11月よりNTTデータ経営研究所に参画。主に、脳科学・認知科学・心理学と人工知能（AI）・IoTの融合技術を活用した新規事業開発・研究開発支援、産学連携マネジメント、先端技術（AI、エージェント等）を活用した新規事業開発・業務改革支援等の実績を有する。近年は、脳科学・認知科学・心理学とAI・IoTの融合技術であるヒューマンセンシング／モデリング技術を活用し、実環境下・リアルタイムでの消費者評価及びサービス開発コンサルティングに注力している。コンサルティング対象領域は教育、サービス、製造、住宅・都市開発、エネルギー・インフラ事業等多岐にわたる。

東京大学大学院（理学博士）・助教を経て2016年度より現職。主に製造業の分野で、マーケティング調査・商品開発・事業開発支援に従事。特に食品・日雑品などフレグランスとフレーバーの両方の香りに関するコンサルティングを専門とする。その他にも、がん免疫療法、医療機器、ゲノム解析研究・医学研究における倫理、認知症対策含む脳の健康、COVID-19など、ヘルスケア・ライフサイエンス分野での幅広い調査・事業化支援の経験を持つ。

東京大学 法学部 卒業。英国外務省奨学金を得て、英国マンチェスター大学 経営大学院 修士課程（MBA） 修了。運輸省（現国土交通省）にて、観光政策立案（インバウンド、旅行業）、ボストンコンサルティンググループ（東京）での事業戦略コンサルティングを経て、NTTデータ経営研究所に参画、現在に至る。

製造業・サービス業・金融業向けの事業戦略立案、業務改革、次期情報システム構想などに加えて、近年では、ソーシャルメディアマーケティング、アドテクノロジーを活用したデジタルマーケティング戦略立案、各種デジタル技術を活用したデジタライゼーション企画、脳科学の成果を活用した新規事業開発などにも取り組んでいる。

暗黙知のビジネスコンサルティングの手法を14のテーマのもと見える化し、社内研修講師を務めている。

学習院大学経済学部非常勤講師、東京都職員研修所講師を歴任。

著書「旅行業法Ｑ＆Ａ」「解撤法の解説」「これからのITマネジメント戦略」「ビジネスコンサルティング技術・マインド体系」等。論文「ＩＴ社会進展 既存企業核に」 （読売新聞朝刊：論点） 「ビジネス・プロセス・リエンジニアリング：日本企業の事例に学ぶ」（ダイヤモンド ハーバードビジネス）等。

大学院修了後、リスクマネジメントを専門とするコンサルティング会社を経て、2019年より現職。

専門は、中央省庁や地方自治体、民間企業の防災・業務継続計画（BCP）、国土強靱化、テロ対策・国民保護に係る計画の策定、各種訓練の企画・実施支援。

特に、「機能する災害対策本部の要件とは何か」をメインテーマに、幅広いデータ・事例を基に、支援するクライアントの実態に即した災害対策本部の構築支援に多数の実績を有する。近年は、東京2020オリンピック・パラリンピック競技会場開催時における自然災害、テロを想定した危機管理体制の構築、マニュアル類の整備を支援。

過去には、世界銀行の招聘により中央アジアのキルギス共和国への防災・危機管理に関する専門アドバイザーとして派遣され、副首相や防災大臣をはじめとする政府首脳に対して、ICTを活用した危機管理システムの構築について講演を実施。

東京大学卒業後に大手保険会社に入社。人事企画・販売管理・事務企画等幅広い業務に従事。

その後、NTTデータ経営研究所に参画し、金融業界における戦略立案・リスク管理高度化等複数のコンサルティングプロジェクトの他、マネーローンダリング及びテロリスク供与対策やサイバーセキュリティに係る調査研究業務に従事。

大手メーカー、大手コンサルティングファームを経て、2016年NTTデータ経営研究所入社。デザイン思考に基づくアプローチを強みとし、社会的課題解決を狙った国家プロジェクト等「ソーシャルプロジェクト」のプロジェクトマネジメントや、「2025年の崖」問題に立ち向かうITグランドデザイン策定において多数実績を持つ。

国内ITベンダ、国内コンサルティングファームを経て、NTTデータ経営研究所へ参画。 化学・公共機器・電子機器メーカー、産業廃棄物処理業、鉄道・不動産業、建設業等において、BPRコンサルティング、大規模PJマネジメントに多数従事。IT構想から開発・運用保守、システム更新までITライフサイクル全般の経験を有する。
また近年は、SaaSサービス活用による業務効率化プロジェクトやデータ活用踏まえた経営基盤構築プロジェクト等、デジタルトランスフォーメーションを踏まえたIT化構想・PMO・コンサルティングに従事。

日本電信電話株式会社入社、NTTデータにてシステムエンジニアとして公共関連システムの開発に従事後、政府、地方公共団体のシステム化構想策定およびコンピュータシステム導入に関するコンサルティング、新規ビジネスの企画・開発、東南アジアへのシステム関連インフラ輸出プロジェクト、グループ事業推進、事業戦略担当等を経て、２０１５年NTTグループの２０２０オリンピックパラリンピック及び地方創生に資する新規ビジネス創出プロジェクトに参画。官民連携による社会基盤の構想策定、新規ビジネス企画開発、企業グループ連携推進のノウハウを保有。

（略歴）
1988年　日本電信電話　入社　データ通信事業本部　公共システム事業部
2006年　ＮＴＴデータ　第一公共システム事業本部　部長
2010年　リージョナルビジネス事業本部　統括部長
2015年　グループ経営企画本部（現事業戦略室）　部長
2018年 　NTTデータ経営研究所　シニアスペシャリスト

大手保険会社においてヘルスケア領域の事業開発に携わる。NTTデータ経営研究所に入社後は、医療・保健・福祉分野のコンサルティング・調査に取り組む。 専門は、ヘルスケアビジネス、社会保障。「持続可能な社会づくり」に向けて政策と現場をつなぐことを目指し、健康医療・介護分野の政策全般に精通している。

健康医療分野では、健康寿命延伸事業創出、PHRや遠隔医療、IoT・AI×医療に関する調査・実証事業、医療情報プラットフォーム関連プロジェクトに携わる。また、健康経営や保健指導やレセプト分析、メンタルヘルスなどの企業・保険者の健康事業関連の調査・コンサルティングも多数実施。さらに、介護分野には介護保険制度創設当初から関わり、地域包括ケア、医療介護連携やケアマネジメントに係る調査研究、IoT・AI×介護に関する調査・実証事業プロジェクトも長年実施している。

健康経営アドバイザー、産業カウンセラー