地方公共団体、システムインテグレーターを経て現職に至る。

人口減少社会において持続的な地域経営モデルを確立することをライフワークとし、行政の効率化、地域産業の高度化、テクノロジーを活用した生活の質の向上に取り組む。デジタル戦略立案及び実効、業務効率化を得意とし、中央省庁や地方公共団体の数多くの案件に従事してきた。また、近年は行動インサイトを活用したコンパクトシティ施策の実証、ＩｏＴを活用したインバウンド観光振興策の検討、オープンデータを活用した歩行空間の移動支援などの案件に従事し、都市計画、観光振興、バリアフリー、農業など幅広い分野から地域における生活の維持・向上を目指した取り組みを行っている。

大学院卒業後、2011年NTTデータ経営研究所入社。メーカー、小売・流通業、金融機関などへのマーケティング支援を経験。2016年にデジタルコグニティブサイエンスセンターに創設メンバーとして参画。数万人規模の性格、価値観、認知バイアスなどのデータを蓄積した「人間情報データベース🄬」を立ち上げ、リーダーとして牽引。

国内シンクタンクを経て、2010年5月より現職。 通信、エネルギー、ITなどの分野の各種調査研究・開発プロジェクトに従事。OR・統計解析手法にも詳しい。

近年はエネルギーハーベスティング分野に注力。エネルギーハーベスティングコンソーシアムの事務局長を務める他、関連調査・コンサルティング業務を受託。 JST A-STEP　戦略テーマ重点タイプ「IoT、ウェアラブルデバイスのための環境発電の実現化技術の創成」プログラムオフィサー。JST CREST/さきがけ複合領域「微小エネルギーを利用した革新的な環境発電技術の創出」領域アドバイザー。文科省地域イノベーション・エコシステム形成プログラム「磁歪式振動発電事業化プロジェクト」事業プロデューサ（金沢大学客員教授）。東京医科歯科大学非常勤講師。NEDO技術委員。

著書に『エネルギーハーベスティング-身の周りの微小エネルギーから電気を創る“環境発電""』（日刊工業新聞社）など。

民間シンクタンクを経て、現職。情報セキュリティ及び情報ガバナンスなどを中心に、調査研究及びコンサルティング業務に従事する。近時は、マイナンバー関係のコンサルティング（民間、地方公共団体）、医療情報管理、個人情報保護、各種情報の管理に求められるセキュリティ対応、AI及びデータ等、IoTにおいて重要となるテーマにおける法的問題の整理などをテーマとする。

大手システムインテグレータを経て、2014年NTTデータ経営研究所に入社。
金融機関向けにサイバーセキュリティを中心としたシステムリスク管理関連業務、AML/CFT、BPR等、多くのコンサルティングに従事。また地方創生を中心とした地方自治体向けアドバイザー業務等も対応。
著書・共著に『地域金融機関のためのRAF構築』（金融財政事情研究会）、『徹底解説！マネロン・テロ資金供与対策』（近代セールス社）がある。

大学卒業後、某信託銀行に入社し、銀行統合に伴うシステム統合プロジェクトの企画運営を経験。

その後、NTTデータ経営研究所に参画し、金融業界における新規ビジネス企画、実行支援を専門とし、複数のプロジェクトを実行。

地方公共団体、シンクタンクを経てNTTデータ経営研究所に参画。

行政改革、事業評価の見直しに関する業務をはじめ、観光・地域振興など具体的な事業における効果推計、諸外国におけるデータ利活用フレームワークや政策・制度が与える影響に関する調査分析などに従事。直近ではEBPM（エビデンスに基づく政策形成）の観点から、公共部門におけるデータマネジメントの高度化、社会的インパクト把握のための研究も手がける。

ASEAN Business Sector, Global Business Development Center

医療機関、外資系グローバル医療機器メーカー、コンサルティングファームを経て現職。デジタルの活用とユーザー価値視点でヘルスケア領域の新規事業開発、事業推進ならびに業務改善の推進を支援する。

ビジネス（事業化）×リサーチ（研究）×サイト（現場）の視点で、企業経営のレジリエンスを高めて事業継続性を強化しつつユーザー価値の最大化と最適化をめざす取り組みを推進する。

博士(医療技術学)　MBA　診療放射線技師。

国内大手金融機関２社におけるM&Aアドバイザリー、建設コンサルタント企業における官民連携アドバイザリー業務を経て、2008年より現職。

諸外国の決済やデジタル化に関連する法制度・政策動向、決済システム・サービス動向に精通し、それら知見を活用して、政策提言や、決済システム・ペイメントサービス等に係るコンサルティング業務を提供。

特に近年は、デジタル化の進展に伴い、従来の「リアル」を前提とした社会の枠組みが、イノベーションを阻害したり、企業間競争のレベルプレイイングフィールドを欠く懸念などを生じている。そこで、官民で如何に、健全なデジタル化の促進とそれによる便益享受が可能な世界を構築できるか、また、金融機関等においては、如何に従来の前提を自ら覆して、このデジタル化の機会を獲得しサービス創出できるか、といったテーマに取り組んでいる。

日本証券アナリスト協会検定会員、(公認内部監査人試験合格者）

医業経営コンサルティング会社、医療機関を経て現職。

主に地域の医療・介護提供体制の再整備、地域医療連携ネットワーク構築、医療情報の利活用をテーマにコンサルティング・調査研究に従事。

医業経営コンサルタント、診療情報管理士、医療情報技師。