コンサルタント紹介(グローバルビジネス推進センター)

山下 長幸

YAMASHITA, Nagayuki

グローバルビジネス推進センター/エグゼクティブコンサルタント

東京大学 法学部 卒業。英国外務省奨学金を得て、英国マンチェスター大学 経営大学院 修士課程(MBA) 修了。運輸省(現国土交通省)にて、観光政策立案(インバウンド、旅行業)、ボストンコンサルティンググループ(東京)での事業戦略コンサルティングを経て、NTTデータ経営研究所に参画、現在に至る。

製造業・サービス業・金融業向けの事業戦略立案、業務改革、次期情報システム構想などに加えて、近年では、ソーシャルメディアマーケティング、アドテクノロジーを活用したデジタルマーケティング戦略立案、各種デジタル技術を活用したデジタライゼーション企画、脳科学の成果を活用した新規事業開発などにも取り組んでいる。

暗黙知のビジネスコンサルティングの手法を14のテーマのもと見える化し、社内研修講師を務めている。

学習院大学経済学部非常勤講師、東京都職員研修所講師を歴任。

著書「旅行業法Q&A」「解撤法の解説」「これからのITマネジメント戦略」「ビジネスコンサルティング技術・マインド体系」等。論文「IT社会進展 既存企業核に」 (読売新聞朝刊:論点) 「ビジネス・プロセス・リエンジニアリング:日本企業の事例に学ぶ」(ダイヤモンド ハーバードビジネス)等。

専門分野・サービス
専門領域
  • 銀行業(次期システム化構想融資、預金などの業務プロセス改革、デジタルマーケティング、トークンエコノミーなど)
  • クレジットカード業(データドリブンマーケティングなど)
  • 生損保業界(次期システム化構想、デジタルマーケティング、デジタライゼーション企画など)
  • 製造業(組織改革、製品コスト削減、購買業務改革、インダストリアルIoTなど)
  • サービス業(業務改革、新規事業企画など)
プロジェクト事例
  • 大手銀行向けに、金融行動データをベースに、顧客の金融価値観を推計付与し、マーケティングの高度化を推進(本件ビジネスモデルで特許取得)
  • 大手クレジットカード会社向けに、カードショッピング行動・カードキャッシング行動をベースに、顧客の購買価値観・金融価値観を推計付与し、マーケティングの高度化を推進
  • 大手食品会社向けに、Twitter投稿情報から特定商品や競合商品の飲食購買行動・心理、飲食シーン、飲食心理を調査分析し、業界常識にない示唆を得て、マーケティングの高度化に活用
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  • 銀行営業店における融資、預金、為替、渉外、支店管理業務などの主要業務プロセスの見える化、業務量調査、業務課題の抽出、顧客ニーズの解明、他社事例調査から、業務改善策を策定し、施策のコスト効果を推定
  • 情報システム子会社における親会社との関係、技術開発、システム開発業務、人材採用・育成などの主要業務についての課題解明、解決策の提示
PR活動実績 もっと見る
  • 『経営研レポート』地域金融機関は仮想通貨・ICO・トークンエコノミーにどう取り組むべきか
    (『経営研レポート』 2018年 8月)
  • 『経営研レポート』QRコード、仮想通貨・トークンなどのキャッシュレス決済の普及は銀行収益にどのような影響を与えるのか?
    (『経営研レポート』 2018年 7月)
  • 『経営研レポート』大企業によるデジタルイノベーションはなぜ上手く行かないことが多いのか?(『経営研レポート』 2018年 4月)
  • 『経営研レポート』データインテグレーションによるマーケティングイノベーション:Data Integration Marketingの推進
    (『経営研レポート』 2015年 12月)
  • 『経営研レポート』デジタル社会経済のもとでの食品メーカーにおける営業・マーケティング戦略イノベーション
    (『経営研レポート』 2015年 12月)
  • 『経営研レポート』広告クリエイティブイノベーション
    (『経営研レポート』 2015年 11月)
  • 『経営研レポート』ニューロファイナンス理論を活用した金融ニューロマーケティング手法について
    (『経営研レポート』 2015年 11月)
  • 『経営研レポート』ブランドデジタルマーケティング戦略立案イノベーション
    (『経営研レポート』 2015年 11月)
  • 『経営研レポート』デジタル社会経済のもとでの書店生き残り戦略
    (『経営研レポート』 2015年 11月)
  • 『経営研レポート』デジタル社会経済における損保会社にとってのCRM戦略
    (『経営研レポート』 2015年 11月)
  • 『経営研レポート』デジタル社会経済のもとでの雑誌出版生き残り戦略
    (『経営研レポート』 2015年 11月)
  • 『経営研レポート』ソーシャルネットワークサービスの近未来構図2014
    (『経営研レポート』 2014年 5月)
  • 『経営研レポート』電子書籍の進化普及による出版業界構造変化へのインパクト
    (『経営研レポート』 2013年10月)
  • 『経営研レポート』ソーシャルリスニングの推進
    (『経営研レポート』 2013年 8月)
  • 『経営研レポート』企業名Tweet数ランキングレポート 第4回
    銀行業界Twitter投稿件数ランキング (『経営研レポート』 2013年 6月)
  • 『経営研レポート』企業名Tweet数ランキングレポート 第3回
    損保業界Twitter投稿件数ランキング (『経営研レポート』 2013年 6月)
  • 『経営研レポート』企業名Tweet数ランキングレポート 第2回
    コンビニ業界Twitter投稿件数ランキング (『経営研レポート』 2013年 6月)
  • 『経営研レポート』企業名Tweet数ランキングレポート 第1回
    企業名Twitter投稿件数総合ランキング (『経営研レポート』 2013年 6月)
  • 『経営研レポート』金融機関によるソーシャルメディアマーケティングの推進
    (『経営研レポート』 2013年 4月)
  • 『経営研レポート』ソーシャルネットワークサービスの近未来構図
    (『経営研レポート』 2012年 9月)
  • 『経営研レポート』スマートフォンマーケティングの推進
    (『経営研レポート』 2012年 7月)
  • 『経営研レポート』次世代CRMの推進:
    自社CRMデータとソーシャルCRMデータによる統合マーケティング
    【Next Generation Customer Relationship Management】
    (『経営研レポート』 2012年 7月)
  • 『経営研レポート』ソーシャルメディアマーケティングの推進
    (『経営研レポート』 2012年 7月)
  • 『経営研レポート』AR(拡張現実)
    スマートフォンの次にくるもの:Augmented Reality端末
    (『経営研レポート』 2012年 7月)
  • 『経営研レポート』“Old Age”から“New Age”への胎動
    (『経営研レポート』 2012年 1月)
  • 『情報未来』デジタルデータによるマーケティング革新はどのようにしたら良いか?
    ~データインテリジェント化とデータインテグレーションマーケティング~
    (『情報未来』No.52 2016年 10月)
  • 『情報未来』ソーシャルリスニングの課題と今後の進化の方向性
    (『情報未来』No.40 2013年 10月)
  • 『情報未来』金融機関によるソーシャルメディアマーケティングの推進
    (『情報未来』No.39 2013年 2月)
  • ニュースリリース「企業におけるオム二データ・オム二チャネル戦略に関する動向調査」
    40.6%の企業で各種顧客情報ID連携を実施し、オム二データ・オム二チャネル戦略を推進
    (2014年 9月4日)
  • ビッグデータであるTwitter投稿情報を元にタイムリーなトレンドレポートサービスを開始
    (2013年 11月22日)
  • ニュースリリース:Twitter投稿情報解析システム「Voicepaniel TM(ボイスパニエル)」を構築し、分析レポート作成サービスを開始
    - Twitter投稿情報を企業でのソーシャルリスニングなどに活用 -
    (2013年 11月7日)
  • ニュースリリース「企業によるソーシャルリスニングに関する動向調査」
    43.1%の企業が顧客の声を把握するソーシャルリスニングを実施
    - 32.6%の企業でソーシャルメディア投稿情報分析ツールを導入
    (2013年 8月5日)
  • 『マスコミへの出演』「アマゾンの電子書籍削除に出版社抗議」
    フジテレビ「ホウドウキョク」あしたのコンパス
    コメント出演 2016年10月6日
  • 『マスコミへの出演』「AI活用「就業人口735万人減」」
    フジテレビ「ホウドウキョク」あしたのコンパス
    コメント出演 2016年5月9日
  • 『マスコミへの出演』「国会図書館に高額本納入 多額の税金が・・いったい何が」
    フジテレビ「ホウドウキョク」あしたのコンパス
    コメント出演 2015年11月3日
  • 「米プレイボーイ誌からヌードが消える 変わりゆく雑誌、生き残りをかけた戦いとは…」
    フジテレビ「ホウドウキョク」あしたのコンパス
    コメント出演 2015年10月16日
  • 『マスコミへの出演』「紀伊国屋書店が村上春樹氏新刊9割を買占め」
    フジテレビ「ホウドウキョク」あしたのコンパス
    コメント出演 2015年8月26日

岡野 寿彦

OKANO, Toshihiko

グローバルビジネス推進センター/シニアスペシャリスト

上智大学法学部卒業後、NTTデータにてSE、法務を経験した後、1995年より中国郵便貯金システム構築にプロジェクトマネジャーとして参画、北京現地法人経営。

2004年よりインド、東南アジアでの日系企業ITサポート事業開発責任者。

2011年より上海にて、中国金融機関向けITサービスの事業開発を目的に、人民銀行直系企業グループとの資本提携に取組み、合弁会社(董事長は元浦東発展銀行頭取)に経営陣No2で経営参画。

2016年からNTTデータ経営研究所にて、中国における現地化、合弁経営やデジタルビジネスをテーマに、企業人視点での分析・発信に取り組む。

早稲田大学ビジネス・ファイナンス研究センター「日中ビジネス推進フォーラム」研究員を兼務

専門領域
  • 中国デジタルビジネス、プラットフォームに関する研究・発信
  • 中国ビジネスに関する研究・発信
プロジェクト事例
  • 中国政府系企業との資本提携・合弁経営、事業開発
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新開 伊知郎

SHINKAI, Ichiro

社会基盤事業本部
社会システムデザインユニット、グローバルビジネス推進センター(兼務)/シニアスペシャリスト

慶応義塾大学大学院法学研究課政治学専攻修士課程修了後、1990年NTTデータ通信株式会社(現NTTデータ)に入社。社内シンクタンクにて、価値観に基づくライフスタイル分析、IT時代の政治・行政への市民参加「eデモクラシー」、技術革新への対応手段としての純粋持株会社、社会マクロトレンド分析等の調査・研究活動に従事。その他、渉外、広報、新規ビジネスおよびグローバルビジネス推進業務などに携わる。
2018年4月にNTTデータ経営研究所に入社、アジア諸国の経済・社会情勢調査、諸外国のIT政策調査、ITSに関する国際周波数標準化活動などに従事。
1993年-1995年 スタンフォード大学経済政策研究センター(CEPR 現SIEPR)客員研究員
2016年-2018年 戦略国際問題研究所(CSIS)客員研究員
著作に「eデモクラシーという地域戦略」(2002年)、「eデモクラシーと行政・議会・NPO」(2004年)、「電子市民会議室のガイドライン 参加と協働の新しいかたち」(2004年)(すべて共著)がある。

専門領域
  • 安全保障政策
  • 米国社会事情
  • デジタルガバメント
プロジェクト事例
  • 欧米のクラウドコンピューティング政策調査
  • (総務省)諸外国におけるオンライン上での本人確認の活用・普及状況及び関係する法制度に係る調査
  • (内閣官房)政府関係機関移転に関する海外事例の調査
  • (総務省)Lアラートの利活用推進のための人材育成セミナー
  • (総務省)テレワークマネージャー相談事業

増田 佳正

MASUDA, Yoshimasa

グローバルビジネス推進センター グローバルデジタル戦略グループ / シニアマネージャー

IBM、大手製薬企業、博士号(SDM学:慶應義塾大学)取得後、カーネギメロン大学院(米・豪)客員研究員、グローバルロボット企業(米CMU時兼任)等を経て、NTTデータ経営研究所に参画。慶應義塾大学院 特任准教授、米国カーネギーメロン大学院ISR講師を兼任。

企業実務を通じて各グローバル企業のIT戦略立案、グローバル・デジタルIT戦略/プラットフォーム戦略/EA等戦略マネジメントを経験。現職では、グローバルデジタル戦略グループの立ち上げを手掛ける。

著書に『Enterprise Architecture for Global Companies in a Digital IT Era: AIDAF』(Springer Nature社)(2020年上半期/全期間-世界Best Seller Award)、著名国際ジャーナル誌での採択・掲載、有名国際カンファレンスでの採択・発表・Award受賞も多数。

専門分野・サービス
専門領域
  • グローバル・デジタル戦略、グローバルIT戦略
  • デジタル・アーキテクチャー戦略、デジタル・エンタープライズ・アーキテクチャー
  • デジタルヘルスケア戦略・アーキテクチャー実践
  • デジタルイノベーション戦略、デジタル経営
  • グローバル・リーダーシップ
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