システムインテグレータを経て2008年より現職。主に、企業や行政機関等のデジタルトランスフォーメーション（DX）推進支援や、デジタル技術を活用した新規事業・サービスの企画支援、営業力強化などに係る調査分析・コンサルティングに従事する。

DX推進支援においては組織・体制整備及びガバナンス強化、人材育成支援等を手掛ける。また新規事業・サービス企画においてはAI、IoT、ブロックチェーン等の先端技術やドローンや人工衛星等の幅広い技術に関する知見を活かすとともに、市場調査分析に基づくユーザ中心のサービス設計を強みとする。

また近年は、AI等の先端技術に関する社会受容や、デジタル化によるメディア利用動向の変化やそれに伴う情報伝達や世論形成など、デジタル化による社会への影響に関する調査研究にも取組んでいる。

国内大手繊維メーカーのヘルスケア部門、国内大手自動車メーカーのコンサルティングファームを経て、2017年からNTTデータ経営研究所に参画。ヘルスケア領域、インプリ領域に強みを持ち、現在はHealthCare Implementationグループを牽引。介護領域における調査研究、政策提言、現場の生産性向上に向けたコンサル、介護ロボットの開発・実証実験から現場実装、ウェアラブルデバイスの新規事業開発等、全国の中小企業を対象とした大規模調査等、幅広い分野の実績を有する。

博士（理学）。ゲノム科学分野で学位を取得し、大学でビックデータ・AIに関わる教育、産学連携、学術コンサルティングに従事した後に、現職でコンサルティング・調査に携わる。これまでにライフサイエンス分野のビジネス戦略立案、R&D戦略、先端技術が関わる分野の調査・事業化支援（サービスロボットの実証実験、大学の知財戦略支援、ベンチャー支援、科学技術イノベーション政策関連調査）等のプロジェクトに携わる。

名古屋大学大学院　情報学研究科　招へい教員（2019年～）、内閣府「国立大学イノベーション創出環境強化事業」岡山大学アドバイザリーボード（2021年～）、千葉商科大学　政策情報学部　非常勤講師（2021年）。

日系経営コンサルティング会社にて企業の新規事業化支援、事業化コンソーシアム運営等、数多くのプロジェクトに従事した後、2009年1月より現職。 地域活性化分野におけるプロジェクトリーダーのひとり。

主に産業と福祉の融合による新産業創出領域と知的財産権を活用した企業支援領域を担当。

未来を担う子どもたちと地域を守り育てた高齢者を繋ぐ世代のコンサルタントとして2020年以降の日本を展望し、地域社会に住む人の豊かさが向上するためのコンサルティングに取り組んでいる。

経済産業省　令和元年度ガス保安広報のあり方検討委員会　委員

都市計画コンサルティング会社を経て現職。都市計画・建築の知見・スキルをベースに、政策立案、戦略づくり、企画・計画策定、マーケティング、事業化まで、まちづくりをトータルで支援。

主に建築・施設計画、都市構造再編計画、土地利用計画、公共施設整備計画、中心市街地活性化基本計画、PFI事業アドバイザリー業務などに従事。

現在、スマートシティ、観光振興、地域再生・振興、防災・減災、地域産業振興などの分野を中心とした業務に従事。

日本建築学会　地方都市再生手法小委員会　委員。

技術士（建設部門・都市及び地方計画）、一級建築士、土地区画整理士。

外資系コンサルティングファームを経て、2007年NTTデータ経営研究所に参画。大規模マルチベンダ開発におけるPMO支援、レガシーシステムからの脱却、システム統合、高度化利用等におけるシステム化構想の策定等、企業のデジタルトランスフォーメーションの前提となる基幹システム刷新化プロジェクトにおいて多数実績をもつ。

また、一般消費者向けのマーケティング戦略立案や新規サービス仮説・ビジネスモデル仮説立案等、既存ビジネスの活性化・新規ビジネスの創出に関するコンサルティングにも多数携わる。

キャリアチェンジしてコンサルタントとなるメンバーの立上げをサポートするため、自身の実体験等も踏まえた思考法を提案し、社内の人材育成プログラムにも参画している。

市場調査会社を経て、2017年より現職。

人口減少高齢化の進む中で地域課題解決に向けて、まちづくり、観光、交通・移動、共生社会等での政策支援、調査研究、実証事業に従事。また、民間企業の事業戦略策定、新規事業化支援、フィージビリティスタディ、PoC支援等にも取り組み、これまで、多言語音声翻訳技術の実証事業、官民オープンデータを活用した移動困難者の支援サービス検討、データを活用した観光マーケティング、パーソナルデータを活用した買い物関連サービス検討等のプロジェクトを推進してきた。ICTやデータサイエンス等を用いながら、住民・生活者視点での生活向上や持続可能な地域社会の実現を目指している。

イリノイ工科大学Institute of Design修士課程修了。デザインファームでのUXデザイナー経験等を経て現職。デザインストラテジー、デザインリサーチ、サービスデザインが専門。生活者インサイトを起点とした事業機会探索、人間中心のイノベーション創発、サービスデザインによるサービス開発に従事。また、リーンスタートアップフェーズの価値検証、体験価値を考慮したMVPの具現化、リサーチを通じた評価も手掛ける。デジタルガバメント、デジタルヘルス、高齢者介護、交通、防災など幅広い業界を対象とした、社会課題を解決するためのサービスデザインに詳しい。

共著書に「ITエンジニアのための体感してわかるデザイン思考」（日経BP社）。

大手システムインテグレーターを経て、NTTデータ経営研究所に入社。

専門は新規事業企画立案、中長期経営計画立案、マーケティングなど。その他、システム基盤刷新における要件検討や工程管理、ICTを活用したワークスタイル変革等、ITが絡む多様なプロジェクトに従事。

近年では、デジタルトランスフォーメーション（DX）による営業改革等、DX関連のプロジェクトを多数手掛けている。

国内ERPベンダー、大手外資系コンサルティングファームを経て、NTTデータ経営研究所の企業戦略事業本部に参画。 IT戦略策定、ITガバナンス設計・導入・運用支援、システム刷新計画の立ち上げ・推進、マルチベンダ体制におけるPMO等、 情報システムに関する複数のコンサルティング案件を経験。また、組織設計・立上支援やサービス設計、BPR等の業務変革の経験も持つ。

現場常駐支援型が多く、お客様に伴走しながら幅広い範囲での課題抽出～整理～実行支援を素早く解決していくことに強み。

早稲田大学文学部心理学科卒。東京大学大学院　医学系研究科　医科学修士課程（脳神経医学専攻）修了（MMedSc）。同・医学博士課程中退後、2014年4月にNTTデータ経営研究所に入社。

総務省「次世代人工知能社会実装WG」構成員（2017年、第六回）。早稲田大学商学部招聘講師(2018年)。国際会議「脳科学の事業応用」第一回実行委員長（2019年9月）。

神経科学を基軸とした新規事業の創生や研究開発の支援に多数従事。分野は製造業を中心に、医療、ヘルスケア、広告、web、人事、金融と多岐に渡る。

外資系コンサルティングファームを経て現職。
専門は顧客インサイトを軸とした顧客体験（CX）の高度化や新規事業立案など。
小売業や通信業等のBtoCプロジェクトに多数従事。

製造業の情報システム部門からコンサルタントに。

ワークショップを活用したビジョン・戦略策定、サービスデザインを活用したビジネス・サービス創出プロジェクトに従事。

2011年より企業向け新規ビジネス・サービス創出のコンサルティングを開始。

2013年12月より現職

金融機関、シンクタンク、IT企業等を経てNTTデータ経営研究所に参画。主に金融機関の業務改革(BPR)、マーケティング戦略、チャネル戦略、デジタル戦略に関わるコンサルティングを実施するとともに、講演、執筆等の活動を行う。

主な翻訳書は「拡張の世紀」、「Bank4.0～未来の銀行」（いずれもBrett King著、東洋経済）

外資系コンサルティングファーム、および事業会社等を経て、2019年NTTデータ経営研究所に入社。IT、BP双方におけるアウトソーシングの導入から運営に係る支援、システム開発プロジェクト等のPMOを専門とする。米国PMI認定PMP。

金融、公共系における業務アプリケーションやITインフラ等の設計から開発、サービスデリバリまでの一連のシステムライフサイクルに携わる経験を有した後、プロジェクトマネージャーとして各種システム開発プロジェクトの推進、ITグランドデザイン策定に従事する。また、事業会社において新規アウトソーシングサービス事業の立ち上げに参画し、企画立案から業務・運用設計、営業支援アセット作成等に対応した経験を有する。

大手コンサルティングファームなどを経て、NTTデータ経営研究所に参加。地域計画・開発領域の知見・スキルをベースに、国の府省庁の政策立案から、社会貢献型企業の経営戦略までを行う。

地方都市圏の再生やレジリエンス・防災など国土レベルでの課題をテーマとしつつ、新産業創出、ビジネスモデル構築、新技術、コレクティブ・インパクト、SDGs、エシカルなどをキーワードとしながら、身近なスケールからその解決・実現に向けたアプローチを探っている。

日本都市計区画家協会理事、東京大学まちづくり大学院講師（スマートシティ論）などを兼任。

国際コンペ「21世紀の京都　グランドビジョン」受賞　ほか。

日系シンクタンク、スタートアップ期のHR系ベンチャー企業のコンサルタントを経て、2017年NTTデータ経営研究所に入社。

銀行系シンクタンクを経て、現職。グローバルでのペイメント（決済）制度やネットワークの研究、政府や団体のキャッシュレス推進にかかる事業企画、 調査、委員会運営の支援、及び事業会社（銀行、カード会社、旅行代理業、鉄道、決済代行会社、SIer等）における決済関連の事業企画や 決済ネットワークに関するコンサルティングに取組んでいる。

また、中国上海駐在によるコンサルティング経験を踏まえ、中国リテールペイメントを活用した事業企画（B2C決済、クロスボーダーEC）の知見を有する。

著書に「決済サービスのイノベーション」（ダイヤモンド・共著）。

大学卒業後、地方自治体に入庁し、生活保護関連業務、産業政策業務等に従事。地方自治体在籍時には経済産業省への出向を経験し、情報政策、ヘルスケア産業政策などに携わる。

2019年5月にNTTデータ経営研究所に参画後は、主に介護領域における調査研究や介護領域におけるテクノロジーの現場活用に関するプロジェクトに取り組んでいる。

商社、フランス最大のインフラ企業ビィベンディ（現ベオリア）勤務を経て、2001年より現職。気候変動、水、生物多様性など、ESG情報による外部格付け評価向上に関するコンサルティングを、多くの上場企業へ提供。

サービス業における新規事業企画・開発、マーケティング、ヘルスケア事業のジョイントベンチャーの立ち上げなどを経て、現職。

健康・予防領域を中心としたヘルスケアサービスの事業開発支援や産官学による研究開発・事業開発支援を行うほか、市町村における地域包括ケアシステムや地域マネジメントの支援、人材育成なども実施。

金融政策及び地域公共政策を中心に調査・分析・コンサルティング活動に従事。中央省庁における調査分析活動支援のほか、最近ではサイバーセキュリティ、フィンテック、マイナンバーなど、金融レギュレーション分析による金融業務へのインプリケーション支援や、地方創生をキーとした地方自治体向けアドバイザー業務などを中心に活動。金融制度対応や地方創生などのテーマを中心に年20回ほどの講演をこなす。

上智大学法学部卒業後、NTTデータにてＳＥ、法務を経験した後、1995年より中国郵便貯金システム構築にプロジェクトマネジャーとして参画、北京現地法人経営。

2004年よりインド、東南アジアでの日系企業ＩＴサポート事業開発責任者。

2011年より上海にて、中国金融機関向けＩＴサービスの事業開発を目的に、人民銀行直系企業グループとの資本提携に取組み、合弁会社（董事長は元浦東発展銀行頭取）に経営陣No２で経営参画。

2016年からNTTデータ経営研究所にて、中国における現地化、合弁経営やデジタルビジネスをテーマに、企業人視点での分析・発信に取り組む。

早稲田大学ビジネス・ファイナンス研究センター「日中ビジネス推進フォーラム」研究員を兼務