調査概要

1. gooリサーチ(*1)登録モニター（業種：通信・IT関連サービス）
2. 調査方法：非公開型インターネットアンケート
3. 調査期間：2008年10月8日～2008年10月10日
4. 有効回答者数：1,199人
5. 回答者の属性

調査結果

1. 「転職」についての意識

◆ 現在、「転職を考えている」人材は、4割以上（44.8%）

現在、転職を考えているかを尋ねたところ、「転職を考えており、志望企業や人材仲介会社と接触している、または予定がある」（5.9%）と「転職を考えており、転職に向けた情報収集を始めている」（13.5%）、「転職を考えているが、具体的な行動は起こしていない」（25.4%）を合わせ、4割以上（44.8%）が転職を考えていることが分かった【図表1-1】。

【図表1-1】 現在、「転職を考えている」人材

◆ 評価上位者に限っても、「転職を考えている人材」は、4割以上（44.2%）

評価上位者に限って、転職志向を見ると、「転職を考えており、志望企業や人材仲介会社と接触している、または予定がある」（9.6%）と「転職を考えており、転職に向けた情報収集を始めている」（12.0%）、「転職を考えているが、具体的な行動は起こしていない」（22.6%）を合わせ、4割以上（44.2%）が転職を考えている。　【図表1-2】

【図表1-2】 評価レベル別の「転職を考えている」人材

◆ 30歳未満に限ると、「転職を考えている人材」は、6割以上（63.6％）に増加

30歳未満に限って、転職志向を見ると、「転職を考えており、志望企業や人材仲介会社と接触している、または予定がある」（9.7%）と「転職を考えており、転職に向けた情報収集を始めている」（18.8%）、「転職を考えているが、具体的な行動は起こしていない」（35.2%）を合わせ、転職を考えている人材は6割以上（63.7%）と、全体に占める割合（44.8%）に比べて多い。 【図表1-3】

【図表1-3】 年代別の「転職を考えている」人材

◆ 30歳未満に限ると、さらに、実際に「転職活動を行っている」人材は、3割近く（28.5％）

30歳未満については、「転職を考えており、志望企業や人材仲介会社と接触している、または予定がある」（9.7%）と「転職を考えており、転職に向けた情報収集を始めている」（18.8%）を合わせ、具体的に転職活動を行っている人材は3割近く（28.5%）と、実に４人に１人以上が転職活動を行っている。　【上記、図表1-3】

◆「ITと直接関係の無い異業種」への転職希望者は、3割（30.0％）

転職を考えている人材に対して、転職先として希望する業種を尋ねたところ、最も多かった希望先は「ITベンダー」（49.9%）であり、次いで「情報システム部門(情報システム子会社含む)」（36.9%）とIT業界が第１、２位であったが、第３位として「ITとは直接関係の無い異業種」も3割（30.0%）の人材が選択肢に入れていることが分かった。【図表1-4】

【図表1-4】 転職を考えている人材（※1）の「転職希望業種」

◆現在、転職を考えている人材の内、「仕事へのモチベーションが高い」人材は、5割近く（48.6％）

転職を考えている人材に対して、社内の周囲の人間に比べた仕事へのモチベーションの高さを尋ねたところ、「モチベーションは高いと思う」（6.3%）と「どちらかといえば高い方だと思う」（42.3%）を合わせ、5割近く（48.6%）の人材が、仕事へのモチベーションが高いにもかかわらず転職を考えていることが分かった。【図表1-5】

【図表1-5】 「転職を考えている」人材の内、 周囲に比べて「仕事に対するモチベーションが高い」人材

◆ 「仕事に対するモチベーションが低い」人材は、5割近く（45.6％）

社内の周囲の人間に比べた仕事に対するモチベーションの高さを尋ねたところ、「どちらかといえば低い方だと思う」(36.1%)と「低いと思う」（9.5%）を合わせ、5割近く（45.6%）が仕事に対するモチベーションが低いことが分かった。【図表1-6】

【図表1-6】 周囲に比べて「仕事に対するモチベーションが低い」人材

◆ 30歳未満に限ると、「仕事に対するモチベーションが低い」人材は、5割以上（52.2％）に増加

30歳未満に限って、仕事に対するモチベーションの高低を見ると、「どちらかといえば低い方だと思う」（42.0%）と「低い方だと思う」（10.2%）を合わせ、モチベーションが低い人材は5割以上（52.2%）と、全体に占める割合（45.6%）に比べて多い。　【図表1-7】

【図表1-7】 年代別の「仕事に対するモチベーションが低い」人材

◆ “社員が離れる会社”の特徴

[第1位] 人事評価のフィードバック時間が不十分 【人事制度】
[第2位] チャレンジする社員が少数 【職場】
[第3位] 人事評価が不適正 【人事制度】
[第4位] 仕事量が不適正 【仕事】
[第5位] 研修プログラムの内容・頻度が非充実 【人材開発】

転職を考えている人材に対して、所属企業に「当てはまらない」特徴（制度・風土）を尋ねたところ、「当てはまらない」項目として、「人事評価では、フィードバックに時間をかけている」（DI値※：36.1ポイント）、「失敗を恐れず、チャレンジする社員が多い」（同30.2ポイント）、「人事評価は、結果だけでなく意欲や工夫も含めて、適正に行われている」（同30.0ポイント）、「仕事量は、社員にとって適正な水準である」（同27.0ポイント）、「研修プログラムの内容や頻度が充実している」（同25.3ポイント）が上位として挙げられた。【図表1-8】

2. 「ポテンシャル（成長の伸びしろ）」についての意識

◆ 現在、「自身の保有能力を発揮できていない」人材は、4割近く（35.8％）

現在、持っている能力を最大限発揮できているかを尋ねたところ、「ほとんど発揮できていない」(6.8%)と「あまり発揮できていない」（29.0%）を合わせ、4割近く（35.8%）が持っている能力を最大限発揮できていないことが分かった。【図表2-1】

【図表2-1】 現在、「自身の保有能力を発揮できていない」人材

◆ 将来、「今の職場・仕事のままではさらなる能力を発揮できない」人材は、6割以上（62.6％）

将来、今の職場・仕事で、さらなる能力の発揮ができるかを尋ねたところ、「今の職場・仕事にて、さらなる能力を発揮できると思う」（37.4%）は４割以下にとどまり、「今の職場・仕事では難しいが、会社内にはさらなる能力を発揮できる職場・仕事があると思う」（38.7%）と「今の職場・仕事でも会社内でも、さらなる能力発揮は難しいと思う」（23.9%）を合わせ、6割以上（62.6%）が今の職場・仕事のままではさらなる能力の発揮が難しいと感じていることが分かった。【図表2-2】

【図表2-2】将来、「今の職場・仕事のままではさらなる能力を発揮できない」人材

◆ 評価上位者に限っても、将来、「今の職場・仕事のままではさらなる能力を発揮できない」人材は、5割近く（45.7％）

評価上位者に限って、今の職場・仕事のままでさらなる能力の発揮可否を見ると、「今の職場・仕事では難しいが、会社内にはさらなる能力を発揮できる職場・仕事があると思う」（31.3%）と「今の職場・仕事でも会社内でも、さらなる能力発揮は難しいと思う」（14.4%）を合わせ、5割近く（45.7%）が今の職場・仕事のままではさらなる能力の発揮が難しいと感じている。　【図表2-3】

【図表2-3】評価レベル別の「今の職場・仕事のままでは能力を発揮できない」人材

◆ 現在、保有能力を発揮できている人材の内、将来、「今の職場・仕事のままではさらなる能力を発揮できない」人材は、5割近く（48.0％）

現在、保有能力を発揮できている人材に限って、今の職場・仕事のままでさらなる能力の発揮可否を見ると、「今の職場・仕事では難しいが、会社内にはさらなる能力を発揮できる職場・仕事があると思う」（35.7%）と「今の職場・仕事でも会社内でも、さらなる能力発揮は難しいと思う」（12.3%）を合わせ、5割近く（48.0%）が今の職場・仕事のままではさらなる能力の発揮が難しいと感じている。　【図表2-4】

【図表2-4】 保有能力の発揮状況別の 「今の職場・仕事のままではさらなる能力を発揮できない」人材

◆ 「会社は社員の能力活用に努めていない」 と感じている人材は、5割近く（46.5％）

会社が社員の能力を最大限活かそうと努めているかを尋ねたところ、「あまり努めていないように感じる」（32.8%）と「ほとんど努めていないように感じる」（13.7%）と合わせ、5割近く（46.5%）が会社は社員の能力活用に努めていないと感じていることが分かった。【図表2-5】

【図表2-5】 「会社は社員の能力活用に努めていない」 と感じている人材

◆　社員の能力活用に努めていない企業の内、「近年業績が向上していない」企業は、7割以上（71.0％）

所属企業は社員の能力活用に努めていないと感じている人材について、過去2～3年と比べた所属企業の業績推移を尋ねたところ、「業績が急激に悪化している」（6.5%）と「業績がやや悪化している」（28.0%）、「ほぼ同水準である」（36.5%）を合わせ、近年、業績は向上していない企業が7割以上（71.0%）を占めることが分かった。【図表2-6】

【図表2-6】 社員の能力活用への努力別の「近年の企業業績」

◆ “社員を活かす会社”の特徴

[第1位] 上司による社員の声の尊重 【職場】
[第2位] 上司への信頼の大きさ 【職場】
[第3位] 社員への成果説明の義務付け 【経営】
[第4位] 社員との経営戦略・方針の共有 【経営】
[第5位] 経営者への信頼の大きさ 【経営】

会社は社員の能力活用に努めていると感じている人材に対して、所属企業に「当てはまる」特徴（制度・風土）を尋ねたところ、上位５項目として、「上司は、社員の意見を聞き、尊重することが多い」（DI値※：50.2ポイント）、「上司は、部下から信頼されている」（同49.4ポイント）、「業績達成に向けて、社員に結果の説明が定期的に求められる」（同48.0ポイント）、「経営戦略・経営方針は、社員と共有されている」（同42.1ポイント）、「経営者は、社員から信頼されている」（同38.8ポイント）が挙げられた。【図表2-7】

3. 「スキルシフト（変化への対応）」についての意識

◆ 「自身のスキル高度化の必要性を感じている」人材は、9割以上（93.1％）

自身の保有スキルを高めていく必要性を感じているかを尋ねたところ、「強く感じている」（41.4%）と「ある程度、感じている」（51.7%）を合わせ、スキルを高めていく必要性を感じている人材は実に9割以上（93.1%）であった。　【図表3-1】

【図表3-1】 「自身のスキル高度化の必要性を感じている」人材

◆ 「会社は社員に対して必要スキルを明示できていない」と感じている人材は、5割以上（50.9％）

会社が社員に対して今後どのようなスキルを伸ばすべきか明示しているかを尋ねたところ、「具体的かつ体系立てて明示している」（7.2%）は１割にも満たない一方で、「明示していない」（17.6%）と「あまり明示できていない」（33.3%）を合わせ、5割以上（50.9%）の人材が、会社は社員に対して必要スキルを明示できていないと感じていることが分かった。【図表3-2】

【図表3-2】「会社は社員に対して必要スキルを明示できていない」と感じている人材

◆ 「社員に対して必要スキルを明示できていない企業」の割合が多い業種

[第1位] データセンター（59.2％）
[第2位] ソフトウエアベンダー（56.3％）
[第3位] 情報システム子会社（51.9％）

業種別に、社員に対して必要スキルを明示できていない企業の割合を見たところ、上位３業種は、「データセンター」（59.2%）、「ソフトウエアベンダー」（56.3%）、「事業会社/公共団体等の情報システム子会社」（51.9%）であり、いずれの業種においても、明示できていない企業の割合は過半数であった。【図表3-3】

【図表3-3】 業種別の「社員に対する必要スキルの明示・非明示」

◆ 社員に対して必要スキルを明示できていない企業の内、「近年業績が向上していない」企業は、7割近く（67.9％）

所属企業は社員に対して必要スキルを明示できていないと感じている人材に対して、過去2～3年と比べた所属企業の業績推移を尋ねたところ、「業績が急激に悪化している」（5.9%）と「業績がやや悪化している」（26.6%）、「ほぼ同水準である」（35.4%）を合わせ、近年、業績は向上していない企業が7割近く（67.9%）を占めることが分かった。【図表3-4】

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