体質のデジタル化、ゲノム科学

　人間のゲノムは、4種の文字で書かれた30億文字の暗号情報である。近年、このゲノム情報を用いた治療や健康増進の科学が、大きく２つの方向で進んでいる。１つは、病気にかかった際に、病状や治療法決定に大きな影響を与える少数の遺伝子を見つけ出すものであり、癌の領域で最も進んでいる。これは、コンパニオン診断や癌ゲノムプロファイルと呼ばれる診断補助方法である。

　もう１つは沢山の遺伝子の影響を総和として解析し、疾患の罹り易さを予測するものであり、ポリジェニックリスクスコア（PRS）と呼ばれる罹患リスクの数値化方法などである。これは循環器系疾患や代謝系疾患の分野で進んできている（図1）。

　これらの研究が進んだ理由は３つある。

　1つ目は、ゲノム解析のコストが下がったことである。1990年代にヒトの全ゲノムの解読は、多数の国が参加した国際プロジェクトで行われていたため、高額だったが、現在では、十万円程度に下がっている^※1。

　2つ目は、ゲノム情報とセットになる診療情報や健康の情報が蓄積されてきたことである。ゲノムによって体質や疾患リスクを予測するには、ゲノムの違いと健康状態を関連づけてあらかじめ解析しておく必要がある。国内での典型例としては東北メディカルメガバンク事業が挙げられる。ここでは15万人規模の地域住民の長期健康調査を行っている^※2。

　3つ目は、異なる研究のデータの統合に威力を発揮するインピュテーション法^※3が開発されたことである。実は、ゲノム解析はすべての配列を読み取る方法と、「飛ばし飛ばし」部分的に読み取る方法の２つがある。前者が、次世代シーケンサーと呼ばれる機器を用いて行う全ゲノムシークエンスである。後者で現在普及が進んでいるのはマイクロアレイを使ったものである。

　「飛ばし飛ばし」読まれたデータは安価でたくさん蓄積されているが、どこを「飛ばし」たかが研究ごとに異なることから、データを統合して解析することが困難であった。それが、データの蓄積によって、「飛ばされて」解読していない部分を推定で補完し、疑似的に全ゲノム配列を取得することが可能となってきている^※4。これがインピュテーション法である。また、日本人のゲノムデータが増えたことと、AIの発展により推定の精度が向上している^※5ことによって、多くのデータを統合して解析することが可能となった。

　ゲノムを使ったビジネスについて、消費者向け遺伝子検査のサービスを提供している４社を紹介する（表１）。

　上記に示した4社の主力製品は、いずれも3万円程度で、疾患リスク、体質、先祖に関する情報などが含まれている。また、一部の会社は、薬剤師からの服薬指導に役立てるサービスの実証試験^※6や研究向けに、薬剤応答遺伝子検査^※7を実施している。

　なお、先祖に関する情報と聞いても、日本人にはピンとこないかもしれないが、米国では、自身のルーツというのは関心の高いコンテンツである。例えば、アンセストリー・ドットコムなどの家系図に関するサービスは米国では人気のサービス^※8であり、米国の有名な消費者向け遺伝子検査サービス会社23andMeでも家系図は主要なコンテンツの１つである^※9。

　では、今後のビジネスはどのようになっていくのだろうか。罹患リスクの見える化が広げるビジネスは、明らかに予防医療・先制医療の分野である。しかし、現在大きく欠けているものがある。それは、個人ごとの罹患リスクを調べた後の、健康にするソリューションの個別化や、選択肢の幅とインセンティブである。

　たとえば、動脈硬化のリスクが高いと判定されたものの、現在は無症状の人が居たとする。できることは何であろうか。結局は、健康に良い食事、運動、睡眠、健康診断につきる。リスクが高いと判定される前と同じような選択肢にとどまっている。効果的なソリューションや選択肢の広がりがなければ、占いと変わらない。

　欠けたものを埋めるピースを、ゲノム以外での健康増進の取り組みや新規ビジネスから探すと、大きく４つに分類される。

　1つ目は、状態のモニタリング・見える化である。ゲノム自体は変化しないが、体調は日々変わっている。体調に関係する活動、物質、数値を見える化することで、指標の変化を糧に健康行動を続けることができる。古くはレコーディングダイエット、最近では、血中のアミノ酸で測る味の素のアミノインデッックス、腸内腸内細菌や便通をターゲットにしたウンログ、サイキンソーなどがある。ただ、これらはゲノム情報を使わずとも単独でも健康の指標として成立するものであり、ゲノム情報との組み合わせでも、まだ大きな相乗効果は見られていない。

　2つ目は、インセンティブ、いわゆる「ニンジン」である。厚生労働省では、平成30年度から、「保険者努力支援制度」を創設している^※10。特定検診の実施率や糖尿病重症化予防などに取り組んだ保険者に点数を付け、点数が高いと国から交付金がもらえる仕組みである。自治体レベルでの個人へのポイント付与や、住友生命のバイタリティーのように生命保険でもポイント制度^※11を取り入れているものもある。難しいのは、インセンティブの原資や金額の計算を組み込んだ仕組み作りである。国は行政的な判断のもとインセンティブを作りだし、競争によって健康行動を健保経由で促している。住友生命は、南アフリカの金融サービス会社DiscoveryLtd.のウェルネスプログラム「Vitality」を日本市場へ導入する形で仕組みを作った^※12。

　3つ目は、健康的な意識の高いライフスタイルや体形維持・肉体改造に興味のある層を相手にしたビジネスである。FiNCはスタイリッシュな健康生活を提案しているし、ライザップは結果にコミットする、驚くほどの肉体改造を魅力に訴求している。

　ここまでの３つに共通する問題点としては、もともと健康に関心があって運動や生活習慣改善に対する意欲が高い人、いわゆる「健康関心層」に対してしか、そのソリューションが働きにくいということがある。

　４つ目は、健康そのもののレジャー化、またはインセンティブを前面に出さなくても自然と健康がついて来るようなソリューションである。最たる例は、AR（拡張現実）を活用して、街中でポケモンを捕獲するスマホゲームのポケモンGO^※13である。街中にポケモンが溶け込んでいる没入感やレアものを捕獲する射幸心を巧みに刺激するものであり、ユーザーはポケモンを探して街中を散歩する。散歩の結果、2兆円の医療費削減効果をもたらしたと販売元は推定しているし^※14、スポーツ庁からも生活スタイルの一部としてスポーツを取り入れるソリューションに認定されている^※15。これは3つ目と似ているが、対象となる層が異なると筆者は考えている。筆者が公園で見かける群衆から想像するに、ポケモンGOは「健康関心層」にだけ狭く訴求しているものではなさそうだ。

　今後は、ポケモンGOに匹敵するキラーコンテンツが食事や休養にも広がっていくだろう。そういったコンテンツの数がそろったときに、ヘルスケアとエンターテインメントが融合し、ゲノム科学の成果がライフスタイルにまで浸透すると考えている。おそらく、ヘルステインメントとの造語が作られ、一般的になるだろう。ただし、参考までにネット検索と商標検索をしたが、筆者が想像している造語は、現在はまだ一般的にはなっていないようだ^※16。