「病院薬剤師を活用した医師の働き方改革推進事業」で行ったタイムスタディ調査の分析結果の解釈

当社は令和5年度厚生労働省委託事業として「病院薬剤師を活用した医師の働き方改革推進事業一式」（以下、「本事業」）を実施した。

本事業の目的は、患者アウトカムの向上に資する医師の働き方改革の更なる推進、薬物療法の有効性安全性の更なる向上、病院薬剤師の確保などを実現するための方策の検討に資する情報を得るため、タスク・シフト／シェアの取り組み事例の収集、令和4年度に実施したタイムスタディ調査結果データの分析など、子育て世代の病院薬剤師に対する調査、病院への普及・啓発などを行うことである。

本事業の報告書は既に厚生労働省ウェブサイトで公開されている。したがって本稿では、令和4年度に実施したタイムスタディ調査の結果データを基に、タスク・シフト／シェアの取り組みがどのような効果をもたらしているのかについて、筆者の個人的見解を示したい。

まずタイムスタディ調査について概要を説明する。タイムスタディ調査は令和4年度厚生労働省委託事業として、病院薬剤師の勤務実態を詳細に把握することを目的として行われた。調査対象は全国の病院8,194施設であり、これらの病院に所属する2万人超の薬剤師から回答が得られた。調査は「病院向け調査」と「個人向け調査」の2つで構成されている。「病院向け調査」は回答施設の基本的な属性を把握するもので、「個人向け調査」は薬剤師が行った1週間の業務内容（「処方監査・疑義照会」や「薬剤の取り揃え」など）を15分単位で把握するものである。

本事業では、タイムスタディ調査結果を基に主に以下（図表2）の分析を行った。本事業の目的はタスク・シフト／シェアや薬剤師確保の推進につながる情報を得ることであるため、タイムスタディ調査結果の分析もこれらの事業目的に沿ったものとした。

タイムスタディ調査結果の分析結果から多くの示唆が得られたが、そのうち主なものを示したい。

本稿では、本事業で行ったタイムスタディ調査の分析結果から2例を抜粋し、その解釈としてタスク・シフト／シェアが業務効率化につながっている可能性や、主要加算算定が薬剤師の充足状況に好影響を与えている可能性を示した。なお本事業では本稿で紹介した分析結果の他にも多くの分析を実施しているため、それらの分析結果については厚生労働省のウェブサイト（報告書）を参照いただきたい。

今後は、本事業で分析した結果を踏まえ、各方面で病院薬剤師のタスク・シフト／シェアや病院薬剤師確保の取り組みがより一層推進されることを期待したい。